東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(以下、組織委)は大学生に熱い視線を送る。8万人規模といわれるボランティア、とりわけ語学ボランティアの担い手として、またオリンピズム普及の中核として、あるいは大会盛り上げへの寄与に大きな期待を寄せている。

 「ボランティアの数は独り歩きした数字で、まだ精査しているわけではありませんが、大きなまとまりとしての大学生の力に頼るところは大きいと思います」

 組織委CCO、総務局長の雑賀真(さいか・まこと)は6月23日に全国552大学が参加して締結された大学連携協定をまとめた中核の一人である。

 過去のオリンピックではそれぞれの国の大学生が運営に大きな役割を果たしていた。東京も16年大会招致以降、大学との連携を模索してきた。16年招致時は9、20年招致で86だった連携数はいま、全国1167大学・短大の約半数に及んでいる。「過去にない規模です。これが一つの運動体となれば、大会の大きなレガシーになるでしょう」

 締結時と前後して日本を訪れた国際オリンピック委員会(IOC)副会長、東京大会の調整委員長を務めるジョン・コーツは「試みの成功を祈っている」と話し、大きな関心を示した。

 8月6日、雑賀は組織委参与を務める筑波大学体育専門学群長の真田久とともに広島県福山市にいた。連携大学を全国9ブロックに分け、研究者・学生らと意見交換する地域巡回フォーラムの第1回会合。真田が解説と進行役を務め、2020年に向けた活動や地域との連携などをテーマに参加者の考えを聞いた。

 原爆の日当日でもあり、「原爆を通した平和運動への思いを参加選手たちに伝える運動ができないか」など広島らしい意見も飛び出し、1時間半の交換会は白熱した。「正直言って、東京との温度差を心配していました」と話していた真田は「かえって広島の方が熱心でした」。

 会場となった福山大学の准教授でスポーツマネジメントを講じる相原正道は言う。「こうした国際イベントへの関心は地方の方がより高いと思います。地域連携だけではなく、グローバル意識も高いので教えやすいですね」

 スポーツが盛んな広島だからかもしれないが、東京一極集中が叫ばれる中で地方学生の思いは熱い。それをいかに取り込み、エネルギーに換えていくか。組織委やスポーツ関係者の手腕が問われる。
(特別記者 佐野慎輔)