西欧とイスラム 「原理主義」の衝突(2)
村中璃子 (医師・ライター)
 

 今年、1月11日。1月7日に起きたシャルリー・エブド紙襲撃に始まる一連のテロ事件を受け、370万人という戦後最大のデモがフランス全土で行われた。そして、13日。今度は事件をうけて招集された臨時議会で、バルス首相の1時間にわたる演説に先立ち「ラ・マルセイエーズ」が大斉唱された。バルスは内務大臣時代にイスラム教徒(ムスリム)とロマ(通称ジプシー)の排斥で名をあげた社会党の議員。仏革命時に作られた国歌ラ・マルセイエーズが議会で斉唱されるのは、1918年に第1次大戦でフランスが勝利して以来、初めてのことである。

 演説の中で首相は、「我々はテロに対する、イスラム原理主義に対する、急進的なイスラム勢力に対する戦争に入った」と述べ、「フランス版愛国者法(パトリオット・アクト)」の内容を8日以内に検討すると発表した。同議会ではイスラム国(ISIL)空爆継続を可決した他、翌14日には、仏海軍の主力空母「シャルル・ドゴール」を空爆に参加させる意向も表明。内閣は21日、国内治安維持のために今後3年間で7億3500万の予算確保、内務省・司法省あわせて2670人のテロ対策人員の増員(うち1100人が諜報業務)、搭乗者名記録制度の導入、盗聴法の強化、テロ犯罪者および容疑者のデータベース作成など具体案を提出した。

 事件後、オード県やタルヌ県ではムスリムの礼拝施設に銃弾が撃ち込まれ、ローヌ県ではモスクに隣接するスナックが爆破されるなどイスラム教を標的とした事件も多発している。また、昨年11月に罰則が強化されたばかりの「テロ擁護罪」の適用により、ムスリムの少年や若者を中心とした逮捕が相次ぎ、1月19日までに起訴されたケースは全国で117件(うち禁固刑12件、実刑判決7件)。アムネスティと司法組合が事態を憂慮する声明をだすまでに至っている。

 しかし、パリでイスラム系のテロが起きたのは、今回が初めてではない。95年から96年にかけて、地下鉄の駅で複数のテロが起き、死傷者が出たが、デモもラ・マルセイエーズ斉唱もなかった。
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1995年7月、地下鉄サン・ミッシェル駅で(10人死亡、写真)、8月には同凱旋門駅において(17人負傷)、「武装イスラム集団」(GIA)によるテロが起き、96年にもポール・ロワイヤル駅でテロが起きた(4人が死亡、日本人4人を含む91人が負傷)。今回のシャルリー・エブド事件よりも犠牲者は多かった。(AP IMAGES/AFLO)

差別とされないイスラモフォビア


 今回の騒ぎを受け、内外の論者からあがっているのが、「スカーフ論争」をきかっけに90年代頃から顕在化してきた「イスラモフォビア(嫌イスラム感情)」の問題だ。

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公道にあふれて祈るイスラム教徒の姿は、イスラモフォビアの心象風景なのだろうか。公道での礼拝は2011年サルコジ大統領によって禁止された(CHARLES PLATIAU/REUTERS/AFLO)

 同志社大学グローバル・スタディーズ研究科准教授の菊池恵介氏によれば、「イスラモフォビアが広く浸透するのは、それが差別とは認識されていないから。『イスラムには自由や男女平等、政教分離といった西洋的な普遍主義を受け入れることができない』といえば差別には見えない」。

 しかし、実際の問題はイスラムが西洋普遍主義を受け入れられないから起きるわけではない。テロ事件の犯人を含め、移民2世3世は文化的にはフランスに同化している。自らをムスリムと名乗ることがあっても、それは私たちの多くが「日本人は仏教徒である」と説明するのと似て、コーランの中身もよく知らなければ、モスクに通っているわけでもない、もちろんアラビア語も話せない。しかし、マジョリティのフランス人にとっての身近な隣人ムスリムは、「よくは知らない」が家父長性や原理主義などと強く結び付いたものだ。

流行作家ウエルベックをどう読むか


 普遍主義を至上とするフランス人の間には別の空気も存在する。

 「今のフランスには“自由・平等・博愛”といった共和国理念への疲労感、特に自由主義への疲労感みたいなものが漂っています。たとえば、フランスにおける結婚制度は、アムール(愛)中心の個人主義を至上とするあまり、完全に崩壊している。自由に対する異常なまでの執着、いわば“自由の原理主義”といったものが『本当にフランス人に幸せをもたらしたのか?』という問いですよね」

 こう語るのはフランスの国民的流行作家ミシェル・ウエルベックの近著3冊を翻訳した、東京大学文学部の野崎歓教授。ウエルベックはかねてから「イスラムは馬鹿げた宗教」と公言するなど、フランスの一般人の間ではイスラモフォビアの代表作家として見られていた。新作『服従』の中で、ウエルベックは2022年、「イスラム友愛党」がルペン率いる極右政党、国民戦線(FN)を打ち破り、フランス史上初のイスラム政権を実現する様を描いた。

 シャルリー・エブド事件があった1月7日は、たまたま『服従』の出版日で、ウエルベックは当初テロの標的とすら噂された。ウエルベックは、犠牲者のひとりで友人の経済ジャーナリスト、ベルナール・マリスの死に「私はシャルリーだ」と涙を見せた後はしばらくマスコミから姿を消し、1月末に再び現れて「我々には火に油を注ぐ権利がある」と発言した。

 しかし、野崎氏によれば「ウエルベックは形式に流れ、難解さを競って活気を失ったフランス文学界に、“同時代を描ききる”バルザック的鮮烈なスタイルで登場した純文学の人。文体では村上春樹に似るという人もいるが、内容的には村上龍のような強いメッセージ性をもつ超人気作家」。新作『服従』は「必ずしもイスラモフォビックな内容ではなく、現実味のない未来を描いて“自由の疲弊”を強烈に批判したものとも読める。ウエルベックが描くのは、自分を抑圧するものから自由になっていくことのまぶしさと悲惨さ。脱宗教化と多文化共存の中で価値が多様化し、すがるべき価値が見つけられなくなっている、共和国の原理への問いかけです」。

 ウエルベックが好むのは、男女のセクシュアリティが無い未来、脱宗教化のいきすぎた西洋社会、不老不死などのテーマ。『服従』の中のフランスでは、有能なムスリム系大統領のもと、オイルマネーで経済が潤い、シャリーア(イスラム法)により社会的地位の高い人は妻をふたりもつことが許され、ワインも愉しむことができる。

 厄介なのは、『服従』の中で拡大して語られるイスラムのイメージ自体は、完全に間違っているとも言えないことだ。家父長制、政教一致、ジハードなどの教義は、2世3世の日常生活の中でゆるく適応されている。たとえば、ジハードは広義には「神の道のために努力すること」。道徳的な振る舞いや祈りなどを通じて、フランス社会で日々実践していくことには何ら問題はない。しかし、ジハードをコーランの別の箇所にある、報復の肯定や殉教主義と共に原理主義的に解釈すれば「聖戦」という狭義の過激行動を肯定することにもなる。

 フランス人が「自由原理主義」の不毛を自覚しながらも、イスラムフォビアを抜け出すことができないことの背景には、こうした事情があることも見逃せない。

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流行作家ミシェル・ウエルベックの『服従(原題:Soumission)』が注目を浴びる(写真)中、有識者からは高まるイスラモフォビアを諌める声もあがっている。政治学者のオリビエ・ロワは事件直後、1月9日付けの『ル・モンド』紙でテロリストとムスリムの差異を改めて強調し、フランス国民に落ち着きを呼びかけた。また、事件から約3週間後の1月26日、仏国内のマグレブ系社会学者たちは、『問題になるってどんな気持ち?』と題して、自らがイスラモフォビアの対象となることの苦しみと抗議の声明を「恐る恐る」ともいうべきタイミングとトーンで発表した。「表現の自由」ではなく「表現の内容」を疑問視する論者もメディアに登場し始めている。(WOLFGANG RATTAY/REUTERS/AFLO)

 1月30日には「テロリストがかわいそうだ」と発言し、黙祷に参加しなかった8歳の児童がテロ擁護罪で逮捕されるなど、呆れるほど過熱したイスラモフォビアの余波は続いている。欧州移民の受難はこれからもまだ続きそうだ。