WEDGE REPORT
福島、三陸から考える 町づくりの「選択と集中」(上)


 Wedge編集部

 陸前高田の巨大ベルトコンベヤーはいったいどんな町をつくるのか。震災が一気に進めた人口流出に、市町村ごとの分散投資で抗えるか。

 かの有名な「奇跡の一本松」のほど近く。岩手県陸前高田市の中心、高田地区には、全長3キロものベルトコンベヤーが空を覆うほどに張り巡らされている。
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毎日ダンプ4000台分の土砂を運ぶ巨大ベルトコンベヤー。12メートルのかさ上げ造成に使われる(陸前高田市)
 気仙川の向こう側に見える、海伐130メートルほどの愛宕山は、宅地などを造成する高台とすべく、8機の巨大破砕機で50メートルまで削られている。発生する大量の掘削土は、ふもとの今泉地区と川向かいの高田地区に運ばれて、最大12メートル、大半が10メートル超という膨大なかさ上げのために使われる。両地区合わせて約300ヘクタールに上る土地区画整理事業は被災地最大規模だ。

 事業主体のUR都市機構によれば「ベルトコンベヤーは毎日2万立方メートル(ダンプ4000台分)の土砂を運べるので、ダンプなら10年かかる工期が4年で済む」。気仙川を跨ぐ土砂専用吊り橋は、市の公募の結果「希望のかけ橋」と名付けられたが、「神への冒涜」と評する人もいる。現地に立つと、津波に流された気仙川の三角州一帯に鳴り響く「ガンガン……」という大型重機の轟音に身震いする。

1世帯5000万円もの
造成費をかけて…


 人口2万4000人の陸前高田市では、震災で約1800人が犠牲になった。住宅約8200戸のうち、約4割にあたる約3400戸が被災。いまも約1600世帯が仮設住宅で暮らす。区画整理の最大の目的は住宅再建だ。

 事業費はなんと約1100億円。地権者は約2200人のため、単純計算で1世帯あたり約5000万円もの造成費がかかっている。しかし、この巨額投資で生まれる町の持続可能性には疑問符がつきまとう。

 住民からよく聞かれるのは「あれだけ津波で流されたところに土を盛って住めるのか」という声だ。市側は「一般的な木造2階建てが通常の基礎で建築できる強度を確保し、地盤沈下は工事完了までに収束することを試験盛土で確認済み」と説明するが、埋立地で地盤沈下や液状化が発生しやすいことはよく知られており、計画発表当初、かさ上げした津波浸水域に戻りたいと希望する住民は非常に少なかった。

 そこで市は、高田、今泉両地区に高台エリアの住居をそれぞれ約600戸、約300戸用意する土地利用計画を立てた。しかし、その後の換地意向調査で高台希望は285戸、156戸に激減。多くがかさ上げ地希望に変わった。理由は、「宅地引き渡し後2年以内に工務店などと建築契約」が高台移転の条件に加わったことだ。「すぐに宅地を立てる自信がないのでとりあえずかさ上げ希望に丸をつけた」という人が少なくない。
大規模な津波被害を受けた平野部の多くはかさ上げ造成が実施されている(石巻市門脇地区)
 そのほかにも、5戸以上で集団移転する防災集団移転促進事業(防集)や、津波復興拠点整備事業といった枠組みを使い、市による土地の買い上げを希望する人も増えている。他に災害公営住宅も1000戸整備される予定だが、入居を開始している団地ではもう空室が発生している。

 市全体の人口は、住民票ベースですら2割減り、2万人を割り込んできている。区画整理事業全体の完了は18年度で、家を建てるのはその後だ。待ち切れない住民たちが次々に自主再建や市外への転居を選択している。

 かさ上げ地では町の中心として商業の復興も不可欠だが、被災した約600の事業所のうち、営業再開したのは約半数。一方で廃業は230に上る。高台の人口密度も、かさ上げ地に戻ろうとする住民の意思も、今後さらに薄まっていく可能性は高い。陸前高田の復興計画はどこを切り取ってもオーバースペックになりつつある。

 しかし、これは陸前高田に限った話ではない。いま、三陸沿岸を車で走れば、どの道もダンプが溢れている。あちこちで防集を実施し、山を切り出して高台をつくり、かさ上げを行う光景が延々と続く。眼前に現れる漁港は、小さくとも確実に修復工事がなされ、集約されることがない。30人の漁民が使う、ある漁港の復旧には35億円の国費が投じられている。
三陸の沿岸はダンプの車列で渋滞し、土埃が舞う(宮城県石巻市の市立大川小学校付近)
 震災前から三陸地方は人口減少と少子高齢化が進んでいた土地だ。その上「震災で人口減少が十年程度進んだ」(岩手県大槌町の人口対策計画)。にもかかわらず、各市町村ごとに同じような公共事業が推し進められ、それぞれ後戻りがきかなくなっている。

 宮城県名取市閖上地区には、震災前、約5500人が住んでいたが、津波で約800人が犠牲になった。市は当初から現地再建の方針で、3000人規模の町をつくる目論見だったが、住民意向調査で帰還希望は34%と低く、時間が経つと25%まで落ち込んだため、2000人強の規模に縮小した。

 区画整理事業は、5メートルのかさ上げ範囲を45ヘクタールから32ヘクタールへと縮小したが、防集を用いた集団移転の移転先は地区内とし、災害公営住宅も地区外を拡大せず、閖上を第2希望、第3希望とした住民も第1希望扱いとするなどして、帰還希望者数を懸命に維持。最終的に755世帯、事業費約270億円の計画で昨年10月に着工した。ここまで市が規模にこだわったのは、国費でかさ上げを行うためには「1ヘクタールあたり40人」という人口要件を満たす必要があったためとみられている。

 集団移転を行うにしても、なぜ巨額の資金を要する現地再建にこだわるのだろうか。閖上では多くの住民が内陸移転を求めていたし、隣には仙台市がある。土地の余裕がない陸前高田も、市町村の枠を超えて、隣接する大船渡市や内陸の住田町と集住し、町の規模を維持するような方向は模索できなかったのだろうか。陸前高田、大船渡、住田は合わせて気仙と呼ばれてきた地域なのだが、住民はこう口を揃える。

 「大船渡と高田は昔から仲が悪い。合併の話は以前からあるが、大船渡にのみ込まれると高田は警戒してきた」

 ある地域のまとめ役はこんな話をしてくれた。

 「津波の被害を受けた集落がそれぞれ防集を使って、少し奥地の高台に移転したのだが、地域外への転居も発生しているから、各集落が小さくなりながら不便な奥地へバラバラに引っ込んだような形になっている。私自身は、まとまって集住しないと診療所もスーパーも来てくれないと思うのだが、隣の市はおろか、隣の集落とも仲が悪いのが田舎。合同でニュータウンをつくろうなんてとても言えなかった」

 かくして三陸では震災から4年が経った今、土木工事が本格化し、多くの町がもとの場所かそれに近い場所に戻る、現地再建型の復興を進めている。

 集中復興期間5年間に用意された復興予算26兆円のうち、インフラ工事には10兆円が使われた。「浸水域すべてに居住制限をかけ、ニュータウンをつくって広域から集住。もしくは逆に、被災者に現金を配って自由な自主再建を促したほうが、現状より安上がりで、かつ集住も進み、持続可能性ある町づくりになったのでは」(ある被災者)という意見はずしりと重い。

*(下)へ続く

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