藤江直人(ノンフィクションライター)

(『THE PAGE』提供)

 未曾有の汚職スキャンダルに見舞われ、5選を果たしたばかりのジョセフ・ブラッター会長が辞任を表明する事態に揺れている国際サッカー連盟(FIFA)。後任会長を選ぶFIFA臨時総会は今年12月から来年3月までの間に開催される見通しとなっているが、騒動は収束する気配すら見せていない。

 ヨーロッパ各国のメディアはここにきて、W杯の開催国を決める理事の投票で不正があったと次々に報じている。7日付けの英紙『サンデー・タイムス』は、2010年のW杯招致において開票と集計作業で不正が行われ、本来の開催国は南アフリカ共和国ではなくモロッコだったと大々的に報じた。

 ブラッター会長が辞任を表明する前日の今月1日には、南ア政府から賄賂を受け取ったとして起訴されたFIFAのジャック・ワーナー元副会長へ送金手続きを行ったのが、ブラッター会長側近のジェローム・パルク事務局長であることが判明。自身にも捜査の手が及びかねない状況下に追い込まれたブラッター会長が、観念したのではという見方も強まっている。

 親日派として知られる世界サッカー界の“ドン”が任期途中で表舞台から姿を消す緊急事態は、日本サッカー界にも決して小さくない影響を与えてきている。そのなかで喫緊の懸案事項となりそうなのが、日本も招致に手を挙げていた2022年のW杯となる。

 FIFA理事による投票で中東カタールでの開催がすでに決まっている。しかし、7日付けのヨーロッパ各国のメディアは、2018年ロシア大会と2022年カタール大会に関して、FIFAの監査・コンプライアンス委員会のドメニコ・スカラ委員長のこんなコメントを報じている。

「カタールとロシアが賄賂によってW杯開催の権利を得たという証拠が存在するのならば、招致が無効となる可能性もある」

 ロシアとカタールのW杯開催権が剥奪される可能性に関して、FIFA幹部が言及したのはこれが初めてとなる。現時点で明確な証拠は出てきていないが、もしもカタールが“クロ”となれば、2022年大会の開催国に立候補し、事前のインスペクションでカタールよりも高い評価を得ていた日本やアメリカが候補となることが十分に考えられる。

 2002年から2期9年にわたってFIFA理事を務めた日本サッカー協会(JFA)の小倉純二名誉会長は、9日午後に都内で行われた「日本サッカーリーグ発足50周年記念パーティー」後に、日本の再立候補に関してこう言及している。

「いまのFIFAの状態だと、誰が何をしたのかがわからない。現時点では南アフリカ大会の話に戻っているし、もう少し時間が経過しないとはっきりしたことがわからない、というのが正直なところです。状況がはっきりして、もう一度(開催国を)決めるのかどうかとなった段階で、日本が手を挙げるかどうかという議論となる。現時点ではまだ早すぎるし、もう少し待っていただければと思う」

 スイスの司法当局はすでに、広範囲に及ぶ腐敗の調査の一環として、ロシア、カタール両大会が招致された過程についての調査も開始していると言われる。

アギーレ氏の日本代表監督解任問題で、会見を終えて頭を下げる日本サッカー協会・大仁会長=2月12日、東京・文京区の日本サッカー協会(撮影・山田俊介)
 翻って日本は2019年にラグビーのW杯、2020年には東京五輪を開催し、さらには2023年にはサッカーの女子W杯を招致する構想がある。そうした状況を受けて、JFAの大仁邦彌会長は日本での代替開催について「国内事情も考えないといけない」と慎重な姿勢に終始している。

 1998年にFIFA会長に就任したブラッター氏は、ジョアン・アベランジェ前会長から引き継いだ親日派派閥のもとで、JFAと良好な関係を築いてきた。小倉名誉会長も「僕らはいい関係で仕事をしてきた」と理事として活躍した9年間を振り返る。

 2005年に復活したFIFAクラブW杯を日本に招致できたのは、その一環といっていい。今年と来年の日本開催はすでに決定しているが、2017年以降は新会長のもとで刷新される新体制の決定に委ねられる。

 W杯におけるアジア枠に目を向ければ、2018年のロシア大会は現状維持の「4.5」となることが5月下旬のFIFA理事会で決定している。昨夏のブラジル大会で1勝もあげられず、日本を含めた4カ国すべてがグループリーグで姿を消していたアジアに対しては強烈な逆風が吹いていた。

 アジアサッカー連盟(AFC)選出のFIFA理事に初当選したJFAの田嶋幸三副会長が、最初の仕事として「アジア枠の死守」を掲げていたほどだ。結果として現状維持となった背景は、サッカー不毛の地とされたアジアやアフリカを支援し続け、権力を増幅させてきたブラッター会長の大きな後ろ盾を抜きには語れないだろう。

 すでに決定した事項が覆ることはまず考えられない。それでも、あまりに影響力が大きかったブラッター会長に対する反動として、腐敗体質を一掃するとの名目で前体制下における取り決めに見直しのメスが入る事態も決して否定できない。

 すでに新会長には複数の人物が立候補を示唆している。先のFIFA会長選でブラッター氏に敗れたヨルダンのアリ王子が「準備はできている」と表明すれば、元ブラジル代表で日本代表監督も務めたジーコ氏も出馬を表明、前FIFA副会長の鄭夢準氏(韓国)も可能性を否定していない。

 ヨーロッパサッカー連盟(UEFA)のミシェル・プラティニ会長、FIFA会長戦に出馬しながら直前で立候補を取り下げたルイス・フィーゴ氏の名前も取りざたされるなかで、小倉名誉会長は日本協会が立ち位置を明確にすることが重要だと力を込める。

「日本サッカー界にとっては、次のFIFAがどのような内閣になるかが一番の問題。これからどのような人が立候補するのか、UEFAがどのような対応を取るのかはわからないけれども、田嶋副会長が理事としてFIFAの中に入っていることが何よりもメリットになりますよね。どのような状況になりそうなのかをよく見てもらって、日本協会として誰を次期会長として推薦し、あるいは支持するのかということを上手く決められるかどうかによって(状況は)変わってくると思う」

 先のFIFA会長選では、投票直前になってオーストラリア協会がアリ王子支持を表明するなど、アジアは一枚岩になれなかった。そうした反省に立ち、田嶋理事は7月に開催されるAFC理事会でFIFA次期会長に関するアジアの意見を集約する方針を示している。

ふじえ・なおと ノンフィクションライター。1964年、東京都生まれ。早大第一文学部卒。スポーツ新聞記者時代はサッカーを中心に、また米ニューヨーク駐在としてMLBを中心とするアメリカスポーツを幅広く取材。スポーツ雑誌編集などを経て07年に独立。