前嶋和弘(上智大学教授)
THE PAGEより転載)


 戦後70年を迎えた今年の8月15日。日本ではメディアで大々的な戦争特集が組まれ、歴史の「節目」に太平洋戦争を振り返りました。一方で、 日本がポツダム宣言による降伏文書に署名した1945年9月2日は、アメリカでは第二次世界大戦が終わった“終戦の日”であります。今回は、アメリカからみた第二次大戦とはどのような意味を持ち続けるのか、考えてみます。

アメリカにとって、第二次大戦の戦勝記念日は2つあります。1つは、ナチス・ドイツが降伏した日(1945年5月8日)のヨーロッパ戦勝記念日であるVE(ビクトリー・オーバー・ヨーロッパ)デー。もう1つは日本が降伏した対日戦勝記念日「VJ(ビクトリー・オーバー・ジャパンデー」です。中国では時差がある分、9月3日を対日戦勝記念日としているようです。

 アメリカの「VJデー」の方は「勝利の日(ビクトリー・デー)」と名前を変え、1975年までは連邦政府の祝日でした。ただ、その祝日なのですが、特定の日付ではなく「8月の第3月曜日」でした。「勝利の日」は、いまは連邦政府の祝日ではないのですが、ロードアイランド州だけは「8月の第2月曜日」を「勝利の日」の祝日として残しています。

薄れつつある第二次大戦の記憶


 日本の場合、毎年の夏は新聞からテレビのドラマまで戦争特集が繰り返されます。ちょうど先祖を弔うお盆もあり、8月には「戦争行為そのものが悪」という記憶を毎年、再確認している気がします。

 日本と比較して、アメリカの夏の戦争特集は多いとはいえません。アメリカのもっとも代表的なニュース源である3大ネットワークの夕方のニュースでは、「VEデー」の5月8日、「VJデー」の9月2日のいずれも、何らかの形で取り上げますが、扱いは必ずしも大きくはなく、特集などがなければ数秒で終わるケースもあります。

 誤解を恐れずに言えば、「VEデー」にしろ、「VJデー」にしろ、少しずつ記憶が薄れつつある、歴史的な記念日という扱いです。多くの米兵の犠牲の中で戦局を変えたノルマンディー上陸作戦の「Dデー」(1944年6月6日)はより個人的な壮絶な体験を交えた特集になりえるため、「Dデー」の方が「VJデー」目立っている印象もあります。

世論調査に見る「第二次大戦と日本」


 世論調査を見ると、とても興味深い現象があります。今年初めにピュー・リサーチセンターの調査では「過去75年間の日米関係で最も重要な出来事は何か」という質問に対して用意した4つの出来事のうち、「第二次大戦」とした回答したのは、日本人の場合17%でしたが、アメリカ人は31%とかなりの差がありました。31%という数字はアメリカ人の回答の中では「2011年東日本大震災」と並んで最も大きな数字となっています。日本人で回答が集中したのは36%の「戦後の日米軍事同盟」で、これについては、アメリカ人は23%でした(複数回答可。用意されたもう一つの出来事は「1980年代から90年代初めの日米経済摩擦」)。

 これだけをみるといまだ日本をみつめるアメリカの視点には「戦争で戦った相手」という事実があることがわかります。ただ、アメリカの場合、世代的な差が非常に大きくなっています。65歳以上の場合、「第二次大戦」を挙げたのは、40%に上りますが、50歳から64歳の場合、24%に下がります。戦後に物心がついた層にとっては、やはり第二次大戦はセピア色になりつつあるといえます。

 この調査を担当したピュー・リサーチセンターのブルース・ストークス氏を今年2月末に訪ね、お話をうかがったのですが、その際、強調していたのが日本との第二次大戦を見る見方の違いでした。アメリカと違って、日本はどの世代でもほぼ同じ割合で第二次大戦の重要性を上げていて世代間格差がないのに対して、「高い年齢の人が減るに従って、アメリカの場合は第二次大戦の記憶が薄れつつある」と指摘していました。

「原爆投下」「謝罪」で日米間に差


 この同じ調査ではほかにも日米間の差が大きいものがありました。例えば、「広島、長崎への原爆投下を正当化できるか」という質問に対しては、日本側の79%の回答者が「正当化できない」としたのに対して、アメリカでは34%にとどまり、逆に56%が「正当化できる」と回答しています。また、「第二次大戦で日本は十分謝罪をしたか」という質問については、日本側の48%が「十分に謝罪した」としているのに対し、アメリカ側は37%にとどまっていました。もっとも「謝罪そのものが不必要」としているアメリカの回答は24%もいるので(日本は15%)、両者を足せば、日米はほぼ同じ数字になります。「謝罪そのものが不必要」がアメリカ側に多いのは非常に興味深いといえます。

変わりつつある「良い戦争」のイメージ


 アメリカ人にとって、第二次世界大戦は、ファシズムに勝利した解放戦争であるという意識があり、この意識が少なくとも長い間、共有されていました。それでも記憶が薄れる中、戦争についての見方も変わってきました。
例えば上述の原爆投下に対する「広島、長崎への原爆投下を正当化できるか」という質問に対しては、1945年のギャラップの調査では85%が「正当化できる」と答えています。筆者の印象でも、原爆にしろ、東京大空襲にしろ、第二次大戦に対して当時のアメリカの戦略に否定的な世論も時間をかけて増えてきたといえる気がします。

 ジャーナリストの故スタッズ・ターケルには、戦った兵士を含め第二次大戦に関与した様々な人にインタビューし、オーラルヒストリー的にまとめた『よい戦争(The Good War)』(1984年)という名著があります。このタイトルは皮肉であって、インタビューを人々の意見が重なっていくと、「良い戦争」とは言えないことが分かってきます。共産主義への勝利に至らず停戦した朝鮮戦争について、アメリカでの形容詞は「忘れ去られた戦争(the Forgotten War)」なのですが、「良い戦争」も「忘れ去られた戦争」も一面的な見方に過ぎないのは明らかかもしれません。生々しい記憶が薄れる中、この一面的な見方が今後も少しずつ変わっていく気がします。

※ピュー・リサーチセンターの日米相互の意識についての世論調査についてはこちらを参照



まえしま・かずひろ 上智大学総合グローバル学部教授。専門はアメリカ現代政治。上智大学外国語学部英語学科卒業後,ジョージタウン大学大学院政治修士課程修了(MA),メリーランド大学大学院政治学博士課程修了(Ph.D.)。主要著作は『アメリカ政治とメディア:政治のインフラから政治の主役になるマスメディア』(単著,北樹出版,2011年)、『オバマ後のアメリカ政治:2012年大統領選挙と分断された政治の行方』(共編著,東信堂,2014年)、『ネット選挙が変える政治と社会:日米韓における新たな「公共圏」の姿』(共編著,慶応義塾大学出版会,2013年)