澤田克己(毎日新聞ソウル支局長)

 中国人民解放軍の精鋭部隊が敬礼を送る天安門城楼の上に中国の習近平国家主席、ロシアのプーチン大統領、韓国の朴槿恵大統領が並ぶ姿は、やはり違和感を禁じえないものだった。9月3日の「抗日戦勝70周年」を記念する式典での軍事パレードである。軍事パレード前の記念撮影でも、習主席夫妻を中央にプーチン大統領と朴大統領が並び、その後、城楼へ歩いて向かう時にもプーチン、朴両大統領が習主席をはさんで歩く姿が、世界に配信された。

 東シナ海や南シナ海で一方的な行動を繰り返す中国が軍事力を誇示する場とあって、安倍晋三首相やオバマ米大統領をはじめとする欧米諸国の首脳は軒並み欠席。ウクライナ危機を巡って欧米から経済制裁を受けるロシアのプーチン大統領と同席することが避けられたという面も指摘された。結局、米国と同盟関係にある国の首脳で出席したのは、チェコのゼマン大統領と朴大統領だけだった。

注目されたのは「中国の厚遇ぶり」

 韓国でこの時、もっとも注目されたのは北朝鮮の崔竜海党書記と朴大統領の位置関係だった。中国の発表では崔書記も「首脳級」とされたが、天安門城楼で与えられたのは首脳級の末席だった。

 韓国メディアは、1954年に同じ場所で北朝鮮の金日成首相(当時)と毛沢東主席が軍事パレードを観覧した時の写真を並べて「時代の変化」に焦点を当てた。聯合ニュースは「主役の変化は、半世紀を超える間に韓中関係と中朝関係がどれだけ変化したかを象徴している」と伝えた。

 1992年の国交樹立以来で最良ともいわれる中韓関係と、金正恩体制下で冷えきった中朝関係を反映した席次というわけだ。習主席が、出席した首脳の中で朴大統領だけを単独の昼食会に招き、朴大統領には特別な待機室を用意したなどという異例の厚遇ぶりも大きく報道された。
「抗日戦争と世界反ファシズム戦争勝利70周年」の記念行事に出席した(左から)韓国の朴槿恵大統領、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、習近平国家主席=9月3日、中国・北京の天安門
「抗日戦争と世界反ファシズム戦争勝利70周年」の記念行事に出席した(左から)韓国の朴槿恵大統領、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、習近平国家主席=9月3日、中国・北京の天安門
 8月下旬に中国外務省が参加首脳を発表した際には、「プーチン大統領より朴大統領の名前を先に読み上げた」という報道もあった。中国がそれだけ朴大統領を重視したというのだが、北京の同僚に確認したところ、実際には、国名のアルファベット順で読み上げただけだった。韓国でなぜこんな報道が出たのかは不明である。

 ただ、朴大統領の左右に並んだ各国首脳のイメージは悪すぎた。朴大統領の向かって右側に習主席とプーチン大統領、左側にカザフスタンのナザルバエフ大統領、ウズベキスタンのカリモフ大統領だった。ナザルバエフ、カリモフ両氏はソ連崩壊前から25年以上も君臨する独裁者だ。国際刑事裁判所(ICC)から虐殺などの疑いで逮捕状が出ているスーダンのバシル大統領も出席者リストに名を連ねた。

 韓国メディアはこの点にあまり触れなかったが、進歩系のハンギョレ新聞は電子版で、米国のシンクタンク研究員が「一部では『青チームのはずの人が赤チームにいる』とまで言っている」と話したと報じた。青チームは「自分たちのチーム」、赤チームは「相手チーム」の意味だという。

参加理由は、北朝鮮、経済、そして……

 外交筋によると、中国は当初、関連行事を2日間にわたって行う計画だった。韓国はそれを前提に「軍事パレードのない日だけ参加する」ことを模索したが、中国はその後、日程を1日に短縮した。記念式典の途中で朴大統領だけが退席するという対応は非現実的だから、「軍事パレードを避ける」ことは不可能になったのだという。

 朴大統領が出席を決めた理由として、韓国でよく挙げられるのが北朝鮮と経済だ。北朝鮮問題では、中朝関係が悪化しているとはいっても、北朝鮮への影響力という面では中国に期待せざるをえないということだ。この点は日米も否定できない。

 だが、韓国がよく挙げる「統一には中国の協力が不可欠だ」という理由には「韓国の考える統一と中国のそれが同じとは、とても思えない」(日本政府当局者)と首をひねる向きがある。この点を冷笑的に見る見方は韓国政府内にもあり、対北政策に携わったことがある韓国政府当局者は、北朝鮮が軍事境界線の南側に敷設した地雷の爆発を契機に南北が緊張状態に陥った事件が8月にあったことで「訪中理由を説明しやすくなったのではないか。あの事件がなかったら、なぜ訪中するのか説明するのが大変だったろう」と話した。

 経済についても、中国への依存はどんどん強くなっている。韓国にとって中国は最大の貿易国となって久しく、2009年以降は中国との貿易額が日米両国との合計をも上回る。1980年代までは日米両国との貿易額が全体の5割を超えていたのだが、昨年は中国21%、米国11%、日本8%になっている。

 そうした状況を受けて、韓国外交の基本は「安保は米国、経済は中国」となっているのだ。

 ただ、貿易相手として中国が重要だというのは、日本や米国、豪州、欧州諸国など、首脳が欠席した国々も変わらない。貿易依存度が高い経済構造で、中国の隣国であるという韓国の特異点はあるのだが、それだけで出席理由とするのは難しそうだ。

無視できない「中国との歴史」

 やはり、韓国が中国との歴史に抱く特別な思いを軽く見ることはできないのだろう。

 韓国の通信社・聯合ニュースは訪中最終日の4日、「薩水大捷から最近の蜜月まで」という記事を配信した。中国を統一した隋が建国直後の612年に高句麗を攻撃した「薩水大捷」と呼ばれる戦争から説き起こし、13世紀の元による高麗攻撃と17世紀の清による朝鮮攻撃を紹介。日本の植民地支配下では「抗日」で協力したものの、朝鮮戦争に中国軍が参戦したことで中韓は「完全に背を向けることになった」。そして、冷戦終結を受けて1992年に国交を樹立することになり、その後「両国関係は急速に進展」し、「最近になって韓中の関係はさらに密着するようになった」という内容だった。

 記事の小見出しには「中国が統一したり、強盛になる度に朝鮮半島は受難を経験した」とある。韓国ではよく聞く歴史観だ。近代以降は日本やロシアの思惑も朝鮮半島に大きな影響を与えるファクターになってきたが、歴史的に見れば圧倒的に中国の動向の影響が大きかった。だから、中国との関係には注意深くならざるをえない。

 北朝鮮や経済といった実利や朴大統領と習主席が親しいからというような要素だけでは説明しきれない韓国の行動の背景には、こうした歴史観がありそうだ。大陸との間に海をはさむ日本では理解が難しいかもしれないが、日本と韓国は置かれた状況が違うのである。

中国と日米の間で「難しい戦略的決断」

 韓国外務省は9月10日に国会外交統一委員会に提出した業務報告で、朴大統領の行事出席について「難しい判断による戦略的決断」だったと説明し、「一部にあった憂慮を理解と共感に転換した」と評価。さらに「行事前後に行った米国との緊密な協議を通じて、中国傾斜という憂慮を払拭した」と主張した。

 「米国との緊密な協議」には、尹炳世外相が8月31日に米アンカレジでケリー国務長官と行った会談が含まれるとみられる。尹外相は、米国主催で北極圏の保護と開発について話しあう閣僚級会議にアジアの外相として唯一参加した。聯合ニュースによると、朴大統領の訪中について米国に説明したとみられる外相会談で、尹外相はケリー長官に松の苗木を贈ると伝えた。常緑樹で冬でも落葉しない松は「常に裏切らない、変わらない信義を意味する」(韓国紙記者)という。聯合ニュースは、「韓米同盟が堅固なものであることを改めて強調するジェスチャー」と伝えた。

 中国による厚遇ぶりを大々的に報じ、訪中の成果を高く評価する韓国メディアだが、それでも、日米との関係悪化を心配する声は強い。

 保守系の朝鮮日報はパレード翌日の4日の社説で、「朴大統領の戦勝行事出席が韓中関係を新しいレベルに発展させるだろうが、同時に韓米同盟をはじめとする、この国の外交のさまざまな場所に少なくない雲と、負担を負わせたという点を決して看過してはならない」と警告。さらに9日の社説で、「今回の韓中首脳会談の結果を多くの国民が評価しているのは事実だ」としながらも、「伝統的な友邦である米国と日本との関係を心配する意見が少なくないことも否定できない現実だ」と指摘した。

 同じく保守系の中央日報は式典翌日の4日、「韓国の外交空間を拡大した朴大統領の軍事パレード参観」と題した社説で、出席を「勇気ある選択だ」と評価したものの、一方では「ワシントンと東京では韓国の中国傾斜の可能性に対する憂慮が高まっている」と懸念を示した。

 一方、進歩派のハンギョレ新聞は4日の社説で「中国の平和に対する意思を疑う国が多い」と警戒心を示しつつ、朴大統領の出席については「(米中間での)バランス外交で我が国の国際的発言権を高めたといえる」と評価した。

北朝鮮ミサイルへの対応が新たな難題に

 北朝鮮は9月14日、10月10日の朝鮮労働党創建70周年に合わせた弾道ミサイル発射を示唆した。北朝鮮は「衛星打ち上げ」と主張するが、「いかなる弾道ミサイル技術を使用した発射」をも禁じた国連安全保障理事会決議への明白な違反であり、重大な挑発行為といえる。

 朴大統領は訪中後、対北政策でも中国との協力を深めていこうとする姿勢を鮮明にしている。北朝鮮のミサイル発射への対応は、中国との協力がどの程度の水準で可能なのかを推し量る試金石となるだろう。

 一方で、北朝鮮の核・ミサイル問題は厳然たる安全保障問題であり、日米両国との緊密な協力の必要性を改めて実感させるものでもある。朴大統領は10月16日にはワシントンでオバマ大統領との首脳会談を予定しており、同月末にも日中韓首脳会談が実現すれば、安倍晋三首相との初めての首脳会談も開かれる可能性が高い。朴大統領は、自らの訪中が生んだ日米両国の疑念を払拭するためにも、北朝鮮問題での連携強化を打ち出すことになるはずだ。

 朴大統領にとっては、8月下旬の南北合意に基づく対話路線の今後にも直結しかねない大きな問題だ。韓国世論の関心が高い南北離散家族の再会は10月下旬に予定されており、北朝鮮が実際にミサイル発射に踏み切れば韓国は難しい立場に立たされることになる。離散家族再会は人道問題だと主張してきた手前、韓国側から打ち切るのは難しいからだ。

 離散家族再会は韓国世論の関心が高く、ミサイル発射とは無関係に進めるべきだという意見が強く出るだろうが、何事もなかったかのように進めることへの異論も出る可能性が高い。そうなると、北朝鮮問題での定番とも言える「韓国内での激しい意見対立」が生まれかねない。

 韓国政府当局者は「韓国としては人道問題だから淡々と進める。でも、ミサイル発射には厳しい対応を取るから、それに反発する北朝鮮側が打ち切ると言い出すかもしれない」と語る。聞きようによっては、そうなれば離散家族再会が実現しない責任を北朝鮮に押しつけられるから、できればそうなってほしいという願望にも聞こえる。

 韓国の民間調査機関、リアルメーターが9月7日に発表した世論調査によると、朴大統領の支持率は昨年11月末以来、初めて50%台を回復して50・7%になった。訪中の成果が評価されたと見られているが、朴槿恵外交の真価が問われるのは、むしろ、これからだろう。