保立道久(東京大学名誉教授)




ブループリントの問題点


 現在、熊本地震において地殻の動きがどうなっているかを知ることができるのは、1962年に地震学のグループがまとめたブループリントといわれる文書の構想(「地震予知 現状と推進計画」)が実施されてきたためである。これによって活断層調査、地震観測が精密化し、情報技術の発達によって、私たちにも地殻の様子がみえるようになったことの意味は大きい。

 しかし、この「予知計画」にはボタンのかけ違いがあった。その計画を読むと、当時は、現在のように詳細な観測事実が分かれば地震発生を「予知」することができると考えられていたことがわかる。それが希望的観測に過ぎなかったことは否定できない。

 しかも問題は、そこで「予知」という言葉が「時・所・大きさの三つの要素を細かく指定する」と定義されていたことである。しかし、考えてみれば、地震の「時・所・大きさ」を「予知」しようというのは、実際上、震災の警報を行うのとイコールである。そして震災の警報の社会的影響はきわめて大きいから、常識的に考えれば、地震学者はそのような警報を発することはできない。

 そもそも、地震学が研究対象とする自然現象としての地震と、人間社会を傷つける「震災=災害」はレヴェルが異なるものである。後者を問題にする学問分野は、災害科学・防災学というが、その立場からすると、自然現象としての地震は「災害誘因」=災害を誘い出すかもしれない要因に過ぎない。災害の原因それ自体=「災害素因」は、むしろ人間が自然の中に作り出した人工的な土木・建造物が、逆に人間を襲ってしまうことにある。それ故に、徳川時代に列島が都市化してくる前には、津波を除いて地震による死者の数はきわめて少なかった。災害科学の考え方では、災害は人間が自然に対して無理に侵入し、そこに作り出された構造物が災害への脆弱性を抱え込むことによって生まれるのである。

火口周辺などに亀裂が入った国の天然記念物「米塚」=2016年4月20日、熊本県阿蘇市(共同通信社ヘリから)
火口周辺などに亀裂が入った国の天然記念物「米塚」=2016年4月20日、熊本県阿蘇市(共同通信社ヘリから)
 それ故に、最近では地震学と災害科学の協力が強調されるようになった。とくに、東日本大震災(それにともなう東京電力原発事故)の経験をふまえて、科学技術学術審議会の地震火山部会がまとめた建議、「災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画の推進について」(2012年11月)は、予知計画の目標は、自然現象としての地震を予測することではなく、むしろ「災害の予知」にあるとした。

 そこでは「予知」という言葉の意味も「警報」から明瞭に切り離されて、「理学、工学、人文・社会科学の研究分野の専門知を結集して総合的かつ学際的に研究を進める災害科学においては、むしろ『前もって認知し、災害に備える』ことを幅広く捉えて『予知』という言葉を用いる方が妥当である」と説明されている。

 私は、歴史家として、それを議論した委員会に出席したが、このような「災害予知」への方向転換は正しいと思う。私は3・11の後に、急遽、地震の歴史の研究を始めたが、たとえば、これまで地震学者が見逃してきた「宣命」という天皇の願文を読み解くことによって、東北沖海溝大地震と同規模のものであったという869年の陸奥大津波の2カ月後に熊本で地震が起きていることに注目した(保立『歴史のなかの大地動乱』、岩波新書、二〇一二年)。東北沖海溝大地震の後に熊本で地震が起きた例は、17世紀にもあるので、これは一種の傾向なのかも知れない。実際上は地震学者に教えてもらいながらのことではあるが、歴史家もこういう意味での「予知」計画ならば参加できるのである。

 また、最近、日本学術会議は、企業が私的に保有するようなものをふくめて、地質地盤情報を公開し、それによって地下を可視化し、多様な地殻災害や土壌汚染などに対応する基礎情報を管理するために、地質地盤情報公開を促進する新規立法が必要であると提言した。これが地殻災害の予知のためでもあることはいうまでもない。そこには経済学や法学、さらには土木工学、建築学、都市工学などの協力も明瞭にうたわれている。日本の大学と学術が全力をあげて取り組めば、ここには相当の成果が期待できるだろう。