THE PAGEより転載)
 WADA(世界アンチドーピング機関)からのロシアの国家主導によるドーピングを指摘され、「ロシア選手団のリオ五輪参加を拒否すべき」と勧告を受けていたIOC(国際オリンピック委員会)の緊急理事会が24日、開かれ、ロシア選手団のリオ五輪参加を条件つきで認め各競技のIF(国際連盟)に最終判断を委ねた。

 ロシアの共同責任と個人の権利の間をとった“灰色決着”で、各国際競技団体に判断を丸投げした形だが、この裁定を巡って、国内外で賛否が渦巻いている。さっそく勧告を無視されたWADAは、「ロシアの国家主導のドーピングは、スポーツの高潔性を脅かすもの」と主張して、IOCの裁定を批判。米国とカナダのそれぞれのアンチドーピング機関も、「IOCはリーダーシップを発揮できなかった」と、ロシアの参加を拒否しなかったIOCの判断を叩いた。

 米メディアも「USA TODAY」が「IOCは魂を売った。強力な組織からの圧力があった」と、強烈に批判すると同時に、さっそく各国際競技団体の反応を伝えた。

 ロシアの参加に反対の姿勢を示したのは、ウエートリフティング連盟。米国バイアスロン協会のCEOの「トーマス・バッハ(IOC会長)は、クリーンな選手に背を向けた」というコメントも紹介された。

 一方、国際テニス連盟は、リオ五輪のロシアのエントリーを承認したと発表。体操と水泳の国際競技連盟も、それぞれIOCの裁定と同じく包括的にロシア選手団全員の参加を拒否するという考えには、反対の姿勢を明らかにした。日本もJOCや選手らが、おおむねロシア選手に出場機会が残った裁定に理解を示した。

リオデジャネイロで開かれたIOC総会=8月2日
リオデジャネイロで開かれたIOC総会=8月2日
 8月5日の開幕まで、ほとんど時間がない中でドーピングがクリーンな選手をしっかりと証明することが可能なのか、などの問題も残ったままで、IOCが曖昧な裁定を下したことで、競技団体ごとに、ロシア選手を全面拒否するか、一部を受けいれるかが、バラバラになるという異常事態を招くことになった。

 スポーツの国際情勢に詳しいスポーツ総合研究所の所長で、東海大学国際教育センター教授の広瀬一郎氏は、「基本的には五輪の選手選考は、IF(各国際競技団体)が行うものであるという原則がある。1984年から五輪にプロが参加したが、それを認めていなかった日本では“選手選考は各国際競技団体がするものだから私たちは知らない”という立場を貫いたことがあるが、今回のIOCの裁定も、五輪の原則に従ったにすぎない。
 ロシアの国家としての共同責任を問うと、それは政治的な判断になりかねないため、あえて避けたのだろう。東海大学国際教育センター教授今後、認める団体、認めない団体が出てくる中で、クリーンさを保ち、政治的な色を消すことにもつながり、五輪精神にも反しないギリギリの判断をしたと思う」と、今回のIOCの裁定を評価した。

 IOCのトーマス・バッハ会長は同日、電話を通じて記者会見した。「集団の責任と(ドーピングに関与していない)個人の権利の間でバランスをとらねばならなかった」と語り、苦渋の決断だったことをにじませた。

 バッハ会長は今回の措置について、「極めて深刻な問題であり、(ロシアが国として)共同責任を取らねばならない」と述べた。一方で「クリーンな選手を競技に参加させれば、(反ドーピングの)手本となる」と語り、個々のロシア選手を慎重に審査した上で、クリーンな選手だけを参加させることを決めたと説明した。

 今後、ロシアの選手たちは外国の機関で検査を受け、国際競技団体に出場を認められる必要があるが、リオ五輪開幕は来月5日で、時間は極めて限られている。だが、バッハ会長は「それ以外、選択肢はない」と述べた。

 一方でバッハ会長は、世界反ドーピング機関(WADA)調査チームの報告について、「問題の一部しか触れられていない。我々は100%完全な調査を行う」と強調。今後、露スポーツ省や政府当局などを対象にした徹底調査を行うという姿勢を鮮明にした。

 今回の緊急理事会では、ドーピング疑惑を最初に告発した露女子陸上中距離のユーリア・ステパノワについて、リオ五輪の競技への出場を禁じることを決めた。ただし、「将来の告発者を勇気づけた」(バッハ会長)ことから、夫と共にリオ五輪に特別に招待することを決めた。