著者 茶阿弥(ブログ「日韓近代史資料集」管理人、九州在住)

はじめに

 我が国と韓国との間の竹島領有権論争において語られる争点の一つとして「太政官指令」と言われるものがある。明治10年(1877年)3月に明治政府の最高国権機関である太政官を代表する右大臣岩倉具視が、内務省(内務卿大久保利通の代理として内務少輔前島密)からの問いに対して「伺之趣竹島外一島之儀本邦関係無之儀ト可相心得事」(伺いの趣旨の竹島ほか一島の件は本邦とは関係の無いものと心得るべし)と指示した指令文がそれである。

 この指令は、現在、韓国と日本の多くの学者・研究者によって、明治10年の時点で日本の政府が今の竹島を「日本の領土ではない」(=朝鮮のものである)と判断したものと解釈されており、それはほとんど「定説」となっていると言うような状況にある。

 本稿では、しかしながらその解釈は全く根拠のないものであり未だ証明されていないものであることを指摘することにより、太政官指令をめぐる論争に一石を投じて見たい。

太政官指令が発された経緯

  竹島領有権論争におけるこの太政官指令の問題は、先般出版された島根県竹島問題研究会編の『竹島問題100問100答』において問題の難易度三段階区分の「難易度3」に分類されていることからも分かるように、いささか難解である。おそらくこの問題の経緯や関係資料を詳しく知っているという人はそれほど多くはないであろう。しかし、指令の正しい解明に向かうためには太政官指令が発された経緯やその関係資料を一通りは見ておく必要があるので、なるべく簡単に説明したいとは思うが、しばらくお付き合いを願いたい。

 明治新政府が発足して全国的な地籍調査が行われることになったが、その過程で、明治9年(1876年)10月、島根県が「日本海内竹島外一島地籍編纂方伺」と題する伺文書を内務省に提出した。その内容は、隠岐の彼方にある「竹島外一島」を島根県の地籍に入れたいと考えるがそれでよろしいか、というものだった。

 島根県の伺文書には、その「竹島外一島」を図示する絵図面である「磯竹島略図」と「竹島外一島」の様子や来歴を説明する「原由の大略」という説明文書が添付されていた。これらを見れば、島根県の伺文書の題名では「竹島外一島」という表現が用いられているが、それは「竹島」(磯竹島ともいう)と「松島」という二つの島を指すものであることが分かり、また、ここが一つのポイントになるのだが、その「竹島」というのは韓国の鬱陵島であり「松島」というのは現在日韓間で紛争が生じている竹島であるということは、見る者が見れば一目瞭然である。

 島根県の隠岐と朝鮮半島の間の日本海中には韓国の鬱陵島と現在日韓間で紛争が生じている竹島の二つの島があるが、かつて江戸時代の日本では鬱陵島は大きな竹が多数植生しているところから「竹島」と呼ばれ、今の竹島はおそらく「竹島」と対をなすというような意味合いからか「松島」と呼ばれていた。島根県が提出した資料は江戸時代の商人が鬱陵島に実際に往来していたときの記録に基づくもので、島の形その他の書きぶりがかなり正確であるために、現代において竹島問題を研究する者はそこに書かれた二つの島が現実のどの島であるかを間違うことはまずないと言える。

 島根県はそういう書類を内務省に提出した。そして、内務省はそれら書類を見た上で独自調査(古記録の調査)も行い、「竹島」という島は、かつて元禄時代に日本(徳川幕府)と朝鮮との間で領土争いが生じたが最終的に徳川幕府がそれは朝鮮のものだということを承認した鬱陵島であるという事実を確認した。「元禄竹島一件」と言われる事件のことである。

 その結果、内務省は、徳川幕府の決定は維持するべきであり島根県が質問して来た「竹島外一島」(竹島と松島)は日本の版図外として扱うことを変更する必要はないであろうとの判断を固めたが、ただし、ことは領土問題なので内務省限りで判断するのもどうかとの考えから、そういう方針で良いかどうか上部機関である太政官の判断を仰いだ。その際には島根県が提出して来た伺文書(「磯竹島略図」や「原由の大略」が含まれる)と内務省の独自調査の結果を併せて太政官に提出した。その結果として出された太政官からの回答が冒頭の指令文である。

太政官指令の解釈をめぐる状況

 そういう経緯のもとに発出された指令であるから、日本と韓国との間で竹島領有権論争が進行中の現在、多くの学者・研究者から、太政官は島根県が図示して来た「竹島」と「松島」すなわち鬱陵島と今の竹島を「本邦関係無し」(=朝鮮のもの)と指示したのだとする解釈が強く主張されていて、それは圧倒的な多数説を形成している。この解釈は、ふつうに考えて竹島領有権論争において「韓国有利、日本不利」の材料となるから韓国人の学者・研究者で太政官指令について言及する者はほとんど全員がこの解釈である(韓国政府も同じ)のは当然のことかも知れないが、日本人の学者・研究者の間でもこの解釈が多数派である。日本においては、これに対して、そうではない可能性を指摘する研究者も存在するが、全くの少数派である。

 そういう現状は、単に竹島領有権論争の争点の一つについての議論の優劣というレベルを越えて、次の二つの点で現在の日本政府の竹島領有権主張の根幹に大きな疑問を投げかける結果となっている。一つは、日本政府は明治38年(1905年)に竹島を公式に領土に編入したのだが、そのときの閣議決定では竹島は「無主地」(どこの国の領土でもない土地)であると前提されているけれども、その28年前に日本政府は竹島を朝鮮の領土であると公式に認定していたのだから、1905年の竹島領土編入は朝鮮領土であることを知りつつ決定した不当なものであったということになる。もう一つは、現在の日本政府は竹島を日本の「固有の領土」と主張しているが、政府がかつて朝鮮領であることを認定していたものを日本の「固有の領土」と主張することは自己矛盾も甚だしいということになる。
この二点はいずれも、竹島(韓国では「独島」と呼ばれる。以後、韓国側の主張について述べるときは「独島」ということがある。)の領有権について絶対の自信を持っている韓国の学者・研究者、さらには報道機関においても、日本政府の竹島領有権主張を非難するための格好の材料となっている。

 しかも、現在の日本政府の竹島問題の担当部署である外務省が日本に不利のように見えるこの「太政官指令」問題について沈黙している(かつて韓国の新聞社が太政官指令についての見解を外務省に問い、内容調査中であり現時点では回答できない旨の回答を得たことがあるという。また、外務省の竹島問題広報資料にはこの問題が一切触れられていないことが韓国側の研究者などからしばしば指摘される)ことが、韓国側の独島領有権主張に一層の自信を与えているようである。韓国においてこの「太政官指令」問題が広く知られているとまで言えるかどうかは分からないが、近年、報道などで取り上げられることは多くなっていて、太政官指令の存在を知る者たちはまず例外なく「太政官指令によって日本政府の主張が虚偽であることが明らかとなった」と見ていて、太政官指令は竹島領有権論争で日本政府を打ち負かすことのできる決定的な資料であると考えているようである。

 一例として、これは先般韓国の一地方紙(ネット版)に掲載されたものであるが、ある大学教授が次のように述べているのを見れば、彼らの自信のほどが窺える。

 大統領は1877年に日本政府が発表した「太政官文書」を持って独島を訪問して、世界の言論の前で「日本政府自らが独島は日本領土でない」とした太政官文書を公布することだ。日本政府は韓国大統領の独島訪問に対して強力に抗議するだろうが、大韓民国の大統領が自国領土としての最も強力な証拠を持って自国領土を訪問するのなら、世界の言論の前で日本の抗議はすぐに影が薄くなってしまうだろう。「太政官文書」は近代国民国家に成長した日本政府が国際法に基づいて自ら「独島は日本領土ではない」と領有権を否認した文書だ。

 (下線は引用者=筆者が付した。相手国の内部文書を「自国領土としての最も強力な証拠」とする考え方が面白かったからであるが、ともかくも彼らはそういうふうに考えている。)

実は根拠のない解釈

 上記のような状況にある太政官指令問題だが、一般に流布している多数派的解釈―太政官は竹島=鬱陵島と松島=今日の竹島を日本と関係無しと指令したとする解釈―には実は全く根拠がないと言えば読者はにわかに信じられないと思われるだろうが、太政官指令の解釈にはいくつかの問題が存在していて、多数説が言うほど単純に結論を言うことはできないのである。

 その事情を順に述べていくこととするが、まずは、多数派的解釈の理由ないし根拠を確認しておこう。二つの例を挙げる。

 太政官決定に言う「竹島」と「外一島」がどの島を指し示しているかは、付属文書の中で明らかにされている。「磯竹島 一ニ竹島ト称ス……次ニ一島アリ松島ト呼フ………」(乙第二十八号)

 当時、日本では、現在の欝陵島は付属文書が記すごとく「磯竹島」あるいは「竹島」と呼ばれ、現在の竹島(独島)は「松島」と呼ばれた。これら二島が、現在の欝陵島及び現在の竹島(独島)を指していることは「磯竹島略図」によって決定的に確証される


 しかるに、この決定の言う「竹島外一島」がはたして鬱陵島と竹島のことか否か確認が必要であるが、「日本海内竹島外一島地籍編纂方伺」と名付けられたこの資料の末尾に略図が添付されており、そこでは隠岐の島からの方角と距離の書き込みとともに二つの島が描かれており、鬱陵島と竹島であることが明確に示されている

 (下線はいずれも引用者=筆者による)


 この二つの例に共通すること、それは、「島根県が提出した資料に書かれていること」が太政官の判断の証明になるという考え方だ。


 (1)太政官の判断と島根県が提出した磯竹島略図とは別のもの

 上記のように、端的に言えば「島根県が提出した磯竹島略図には鬱陵島と今の竹島が描かれている」という事実が多数説の理由ないし根拠なのである。上の二つの例だけではない。他の学者・研究者の説明も筆者が見た限り全てこれと同趣旨である。ここで太政官指令の解釈において存在する問題の一つ目を指摘したいのだが、それは、「太政官の判断と島根県が提出した磯竹島略図とは全く別のものである」というごく当たり前の事実だ。

 太政官指令の解釈において問題とされているのは、太政官(及び内務省。以下同趣旨。)は「どの島とどの島を想定して」本邦とは関係無しと判断したのかということだ。つまり、太政官の認識(あるいは判断、思考、主観というような言い方もできる)を明らかにすることが課題なのである。そのときに、内務省あるいは太政官が作成したものであればともかく、太政官とも内務省とも全く別の機関である島根県が作成して提出した資料に書かれていることが果たして太政官の判断の証明となり得るものなのか。答えは否である。太政官の判断と島根県が提出した磯竹島略図とは互いに別のものなのだから、島根県が提出した磯竹島略図に客観的に見て正しい事実が描かれているとしても、それは太政官の判断の基礎となった前提情報に過ぎないのであって、それを説明したことで直ちに太政官の判断を説明したことにはならない。太政官がその磯竹島略図を見てどういう判断をしたのか―磯竹島略図に描かれているとおりの正確な判断をしたのかどうか―の説明が必要なのである。ところが、上記の主張の事例に見るように、多数派の人々は一切そういう説明はしない。ただ磯竹島略図に鬱陵島と今の竹島が描かれているという事実を強調するだけなのである。彼らの論理では判断の材料(磯竹島略図)と判断結果(太政官指令)との間は断絶しているのだが、彼らはそれが断絶していることに気づかないまま結論だけを主張している。太政官指令の解釈を示したいならば太政官の判断(思考)に言及することは必須なのにも拘わらず、である。

 (2)磯竹島略図に何が描かれているかは誰にでも分かることではない

 上の(1)の指摘を読んで、読者はどう思われただろうか。「そんなところをつっついても、結局は太政官は磯竹島略図に描いてあるとおりに判断したのではないのか、筆者は多数説の形式的な説明不足を無意味に指摘しているだけではないか」と思われただろうか。もしそう思われたとしたら、それは多数説と同じ誤りに陥っていることになる。

 多数説が「論理の断絶」などということに全く無頓着なのには相応の理由がある。それは「島根県が提出した磯竹島略図には鬱陵島と今の竹島が描かれている」という客観的事実は「誰が見ても明らかだ」と思っているからなのだ。次の文章は、ある韓国人学者のものである。

 「指令文に添付された「磯竹島略図」を見ても「竹島外一島」が現在の欝陵島と独島であることは一目瞭然で誰にでも分かる。」

 この例だけでなく、先に挙げた二つの例でも「誰にでも分かる」という考えが前提として存在していることは感じ取れるだろうし、その他の多数派の説明も「誰にでも分かる」という前提に立つものばかりである。

 「誰にでも分かる」と思っているので「当然、明治9年の内務省も分かった、太政官も分かった、そのことに議論の余地はない。」ということになる。したがって、太政官はどう判断したのかなどということをことさらに取り上げて説明する必要性を全く感じないのだ。だが、ここで太政官指令の解釈において存在する問題の二つ目を指摘したいのだが、「島根県が提出した磯竹島略図には鬱陵島と今の竹島が描かれている」という事実は、実は「誰にでも分かる」ことではない。

 この文を読んでいただいている読者の中にもいらっしゃるかも知れないが、世の中には鬱陵島も竹島もあのあたり一帯の地理も知らないという人は多いことだろう。そういう人たちが磯竹島略図を初めて見たときに「なるほど、ここには鬱陵島と今の竹島が描いてあるな」という判断が下せるものだろうか。そんなことはできない。磯竹島略図を初めて見てそこに描かれているのは鬱陵島と今の竹島であると分かるのは、それが分かるだけの基礎知識を有している者に限られる。朝鮮半島と隠岐の間の日本海には鬱陵島と竹島の二つの島がある(その二つの島しかない)という事実、その二つの島のおよその位置や大きさ、大体の形、そしてかつては鬱陵島は竹島と呼ばれ竹島は松島と呼ばれていたという歴史的事実など、鬱陵島と竹島に関するある程度の知識をあらかじめ有していればこそ、それらの知識と磯竹島略図や原由の大略に書かれた内容とを照合して正しく判断することができるわけだ。そういう知識が何もなければ磯竹島略図に描かれている「竹島」と「松島」が現実のどの島であるかを判断することなどできない。「そうか、こんなところにこんな形の竹島という島と松島という島があるのか」と思うだけだろう。

 つまり、世の人は磯竹島略図を見た場合にそれが何を表しているか分かる者と分からない者に二分されるということになる。そうであるならば、明治9年に島根県からの質問を受け取った内務省の官僚たちは、そしてさらにその内務省から説明を受けたであろう太政官の官僚たちは、いったいどちらに属する者であったのかが問われなければならないことになる。それを検証しなければ、内務省や太政官が磯竹島略図を正確に理解したかどうかは言えないのである。しかし、多数派の人々はそんな説明は何もしない。ただ磯竹島略図に鬱陵島と今の竹島が描いてあるからそれで太政官の判断が分かるというだけである。いかにずさんな考え方かお分かりいただけるだろうか。

 もっとも、磯竹島略図を正確に理解するには、そのための基礎知識を有していることが絶対の条件だというわけでもない。基礎知識を有していないから見た時点では分からなくとも、何か他の資料を調べてそれと突き合わせた結果、そこに描かれているのは鬱陵島と今の竹島に当たる島だと分かるということでも別に差し支えは無い。要は判断を下す時点で必要な知識があれば良いわけだ。ではそういう「他の資料」としては何が考えられるか。それはほぼ一種類に限られるだろう。地図である。

 現代でも、磯竹島略図を初めて見てそこに描かれている竹島と松島がどういうものか分からない人がそれを確かめようとするならば、そのときに取る行動は「地図を見る」ということに尽きるだろう。137年前もそれは同じだったはずだ。

 つまり、多数説のようなことを主張したいのであれば、指令に関与した者たちが鬱陵島と今の竹島に当たる島について既に必要な知識を持っていたことを証明するか、それができないならば、当時において正しい判断を下すための参考として使用可能なこれこれの資料があった、内務省や太政官はその資料を参照して正しく判断した、というような説明をしてそれを証明すべきだということになる。しかし多数説の人々はそのようなことはしない。何も証明せずに結論だけを主張するのである。それもやはり磯竹島略図に何が描かれているかは「誰が見ても明らかだ」という思い込みがあるからなのだろう。

 (3)当時の地図は間違っていた

 上の(2)の指摘を読んで、今度は読者はどう思われただろうか。「筆者はくどくどと検証が必要だというが、そこに鬱陵島と竹島の二つしか島が存在しないのならば何か間違える要因があるのか、これもまた単に多数派のちょっとした説明不足を指摘しているだけのことではないか」などと思われたかも知れない。ここで、太政官指令の解釈において存在する問題の三つ目を指摘したいと思う。当時は「竹島」と「松島」を描く地図には大きな間違いが生じていた。少し長くなるが、そのことを御説明したい。

 当時(幕末から明治初期)の多くの地図では、竹島(鬱陵島)の実際の位置から西北の方向(朝鮮半島に近い方向)に飛んだ位置に実際には島はないのに竹島(鬱陵島)とそれほど変わらない大きさの一つの島が描かれ、それに「竹島」という名前が付されていた。そしてそういう地図の場合、実際に存在している竹島(鬱陵島)の位置にはもちろん島が描かれているのだが、その名前は「竹島」ではなくて「松島」と表示されていた。今の竹島はどう表示されていたかというと、竹島は相対的にはごく小さな島なのでそもそも全く描かれていない地図もあり、描かれている場合でもその名前として「松島」と表示したものはなく、西洋諸国がつけた「オリウツ・メネライ」とか「ホーネット」あるいは「リエンコヲルトロック」というような名称が付されていた。つまり、この海域にはもともと竹島(鬱陵島)と松島(今の竹島)の二つの島しかないところを三つの島があるように描かれたり、数は二つのままであっても「竹島」と「松島」の位置が実際よりも島一つずつ朝鮮半島寄りにずれて表示されているという状況にあった。「島名の混乱」と言われる状況が生じていたのである。

 そういう状況は二つの理由が組み合わさって生じた。一つはイギリスの船が鬱陵島を「発見」してその位置を測量したときにミスがあり、鬱陵島が実際の位置よりも西北の方向に離れた位置にあるように把握されたことである。その結果、島は何も存在していない位置に島(鬱陵島)があるかのように間違って地図に表示されることになった。この島には「アルゴノート」という名前が付された。一方、現実に存在する鬱陵島もフランス船の測量によって地図に表示され「ダジュレー島」という名称が付された。一つの島が二つの位置に表示されるという誤りが生じたわけである。

 もう一つの理由は、シーボルトが「アルゴノート島」を竹島と見て、「ダジュレー島」を松島と見て、そういう地図を作成したことだ。シーボルトとは江戸時代末期に長崎の出島のオランダ商館の医師として勤務していた有名なドイツ人シーボルトのことで、彼は後に帰国後に日本地図を作成したが、その地図には当時の西洋の知識に基づいてアルゴノート島とダジュレー島が描かれた。一方で、彼は隠岐の彼方には「竹島」と「松島」という二つの島があるということを知っていたのだが、その知識をアルゴノート島とダジュレー島にあてはめてしまった。アルゴノート島(実は存在しない島)が「竹島」でありダジュレー島(実は鬱陵島)が「松島」ということにしてしまったのだ。

 そういう間違いを含む地図がヨーロッパで一般に使われ、幕末以降の日本にも輸入され使用されることとなり、日本人の知識のみによって描かれた旧来型の地図は別として、近代文明を代表する西洋から入って来た新しい地図は「竹島」と「松島」に関しては大きな誤りを含むものだった。一例を挙げる。勝海舟は1867年に「大日本国沿海略図」という地図を発行したが、その地図では西洋の地図の情報に従ってアルゴノート島の位置に島を描き、それに「竹島」という名前を付した。実際の鬱陵島の位置にも島を描き、それには「松島」の名を付した(「鬱陵島」という名前が付されているわけではないということに御注意いただきたい)。今の竹島は正確な位置に小さな二つの点で表示されたがその名は「リエンコヲルトロック」となっている(つまり「松島」とはなっていない)。

 江戸時代に竹島、松島と呼ばれていた島は幕末以降の地図の上では違う島を指すように変わってしまった。現実に、そういう地図を見て、実際は鬱陵島である島をそうと知らずに開拓したいとして「松島開拓の議」という申請を出す者も現れるという状況だった。

 島根県から質問を受けた内務省や太政官が磯竹島略図を見た上で判断を下そうとするときに有力な参考資料となったであろうと考えられるそのころの時代の地図は、基本的にそういう状況にあった。だから、内務省や太政官が磯竹島略図に描かれた「竹島」と「松島」を見てこれは実際にはどの島とどの島だろうかと見当をつける際に、これら誤った地図の影響によって判断を間違えた可能性―誤った地図に描かれている竹島と松島が島根県が言って来た竹島と松島だと思ってしまったという可能性―はないのか、という一応の疑問が生じてもおかしくはないのである。

 しかし多数説の人々はそのようなことはほとんど考慮しない。彼らも「島名の混乱」の影響を受けた誤った地図が存在していたということ自体は認めている。しかし、そのことと太政官指令とを関係付けて論ずることはない。間違えた可能性があることもないことも何も論証せず、ただ太政官の結論は磯竹島略図から明らかだということだけを主張するのである。それも、結局は「島根県が提出した磯竹島略図には鬱陵島と今の竹島が描かれている」という事実は「誰が見ても明らかだ」という思い込みが強すぎるから、それが間違って理解された可能性があるかも知れないなどということは考えないのだろう。

 要するに多数派の主張は勝手な思い込みに基づくものに過ぎず、現時点ではまだ何も証明されておらず、その意味で全く根拠のない主張なのだ。

 (4) 小括

 ここで誤解を避けるために申し上げておくが、筆者は「当時は誤った地図があったのでその影響によって内務省や太政官は磯竹島略図を間違って理解した」というような結論をここで主張しているのではない。今述べたいのは、あくまで太政官指令の解明に至る方法論ないしは手順の問題である。

 磯竹島略図と原由の大略という資料に「竹島」と「松島」として描かれているのは鬱陵島とその手前にある小さな岩礁―今日の竹島―のことだというのは客観的事実であっても、それが誰にでも分かることではない以上、明治10年の政府官僚が正確にそれを理解できたというためにはいくつかの越えなければならないハードルがあるということを御理解いただけただろうか。官僚たちは書類を見てすぐに分かったのか、すぐに分かるほどのどのような知識を持っていたのか、あるいは地図か何かを参照した結果として分かったのか、地図を参照したとして間違った地図に惑わされることはなかったのか、などである。これらを論理的に説明・立証した上で多数派のような結論になると主張するのであれば、それは筆者も尊重したいと思う。しかし現状はあまりにもひどい。多数派の人々の分析はいまだ島根県が提出した資料の段階にとどまっているのであって太政官の判断にまでは及んでいないのだが、御本人たちは太政官指令を解釈し終えたつもりなのだ。

 そうなってしまうのは分からないでもない。竹島領有権問題を調べている学者・研究者たちは鬱陵島や竹島(独島)の位置や大きさ、形、島の歴史などの資料を飽きるほど見て来たはずで、何でも頭の中に入っているだろう。そういう人たちは、磯竹島略図を一目見ただけで、あるいは原由の大略を一読しただけで、そこに描かれているのは鬱陵島と竹島(独島)だと理解する。それは彼らにとって誤読の余地が全くないあまりにも平易な史料なのだ。だからそれは誰でも自分が分かるのと同じように分かるのだと錯覚してしまう。だから磯竹島略図に描かれていることイコール太政官の判断ということになってしまうのだ。だが、結局それは勝手な思い込みに過ぎない。誰にでも分かることではないのだ。

 太政官指令というのは137年前の明治政府の首脳が発したものだ。137年前の他人が発した指令の解釈を示したいのならば、自分の解釈を優先させるのでなく137年前のその当事者の立場に立って考察するというのが歴史研究の基本ではないだろうか。多数派の方々は太政官指令問題を解説するときに、たいてい磯竹島略図には間違いなく鬱陵島と竹島(独島)が描かれているのだということを力説するのだが、そんなことよりも、それを見た137年前の政府首脳の眼にそれがどう映じたのかこそが重要であり考察すべき対象なのだということを理解して、果たしてどういう説明ができるものなのか改めて考えていただきたいと思う。

直接解明は不可能

 では、仮に誰かが筆者のいう手順に沿って太政官の意思を解明しようとした場合、どういう結論が得られるものだろうか。実は、筆者の見るところ結論は何も得られない。解明は不可能だからである。

 繰り返しになるが、太政官指令で問題とされているのは、太政官(及び内務省)は「どの島とどの島を想定して」本邦とは関係無しと判断したのかということだ。それは、間違った地図情報がある中で正確に判断したのか間違ったのかという問題でもある。ところが、島根県が提出した伺文書から太政官指令の発出に至るまでの書類をまとめた一件資料(11点の文書・図面)の中には、内務省や太政官が島根県が説明する「竹島」と「松島」を最終的にどの島と考えたのかを示す資料は何もない。その位置とか島の形などについて何と判断したかを示すものは何もないのである。資料が何もないから実際のどの島と考えたのかなどということは、現代の我々は知りようがない。明治9~10年の太政官指令の一件資料から指令を解明するのはもともとできない相談なのだ。「いや、できる」という方がいれば上で指摘したようないくつかの論証に取り組んでいただければいいだろう。その場合に何を材料として考察されることになるのかは筆者には見当がつかないが。筆者の見解としてはそれは不可能であり、多数派は立証できないこと(控えめに言うなら、まだ立証していないこと)をいかにも不動の真実であるかのように言いつのっている。それが太政官指令をめぐる論争の現状だ。

他をあたる

 以上述べて来たとおり、明治10年太政官指令の一件文書から太政官指令の意図を明らかにするのは無理なのだ。そうだとすれば、太政官指令の解釈というものは不可能なのだろうか。

 筆者はそれは不可能ではないと思っている。太政官指令というのは日本海内にある「竹島」と「松島」の取扱いに関する政府の方針だ。そうであれば、太政官指令が発出されたときの一件書類のほかにも、「竹島」や「松島」の取扱いに関する政府の方針に関係のありそうな文書やできごとは存在する。そういう太政官指令に関連のありそうな文書やできごと―それは当然太政官指令の以後に生じたものであるが―から逆にたどって明治10年の太政官指令はどういう内容であったかを推定するという方法は考えられるだろう。

 太政官指令がどの島を想定していたかは不明といっても、可能性は二つ、すなわち太政官は磯竹島略図を正しく理解したか間違って理解したかの二つに一つだ。だから太政官指令に関連のありそうな文書やできごとを一つ一つ取り上げて、太政官が磯竹島略図を正しく理解していた(=鬱陵島と今の竹島を版図外と判断していた)と考える方がつじつまが合うかそれとも間違って判断していたと考える方がつじつまが合うか、という観点から見ていけば答えは見つかるかもしれないのである。

終わりに

 この文の3において多数説に対する少数派のことを述べた。少数派というのは島根県竹島問題研究会の関係者のことなのだが、彼らは、上に述べたような太政官指令に関連のありそうな文書やできごとから太政官指令は何を想定していたのかに逆に接近する方法を取っている。正しい方向だと筆者は考える。

 もちろんその過程でも議論はあるだろう。「太政官指令に関連のありそうな文書やできごと」として何を取り上げるべきかも問題だし、またその一つ一つについて太政官が磯竹島略図を正しく理解していたと考える方がつじつまが合うかそれとも間違っていたと考える方が妥当かを判断するに当たっても見解はいろいろあるだろう。しかし、とにかく太政官指令の解明はこの方向で考えるしかない。できるならば、少なくとも日本人の学者・研究者にあっては、現在の多数説のような思い込みに基づく非学問的な姿勢を改め、この方向での研究に踏み出していただきたいものだと思う。

 なお、筆者自身はこの方向でひととおりの検討を行った結果、結論に到達したと思っているが、その結論を述べることはこの文の趣旨から外れるので控えることとする。

 長文を読んでいただいた方に御礼を申し上げる。

(平成26年12月3日記)