近藤駿介(評論家、コラムニスト)

 2018年の株式市場はロケットスタートとなった。それはトランプ米大統領誕生を警戒し過ぎて相場に乗り遅れた投資家が2017年の反省を踏まえて「膾(なます)吹きに懲りて羹(あつもの)を飲もう」としているかのようだ。

 大発会で日経平均株価が741円39銭高と1996年以来、22年ぶりの大幅上昇を記録した日本を追いかけるように、NYダウ工業株30種平均も2018年に入って12日までの9営業日で7回、史上最高値更新を記録するという好調なスタートを切った。
2018年1月、米ニューヨーク証券取引所でダウ平均が2万5000ドルを突破し、笑顔を見せるトレーダー(ロイター=共同)
2018年1月、米ニューヨーク証券取引所でダウ平均が2万5000ドルを突破し、笑顔を見せるトレーダー(ロイター=共同)
 トランプ大統領が就任した2017年1月20日以降の248営業日で、NYダウの史上最高値更新は77回目、史上最高値が更新される確率は31%強と実に3営業日に1回のペースで史上最高値を更新してきた計算になる。特に、9月以降から12月末までの82営業日では36回、約44%の確率で史上最高値を更新しており、年末に向けて上昇基調に拍車がかかったことが鮮明となっている。

 一方、2017年のNYダウの年間上昇率は約25%と、日本がバブルの絶頂にあった1989年の年間上昇率約29%には及ばなかった。とはいえ、1989年(249営業日)に日経平均株価が史上最高値を68回更新し、その更新率が27%強だったことを考えれば「トランプ相場」のまれにみる力強さがデータからも伝わってくる。

 ファンドマネジャーにとって、強いベンチマーク(BM、指標)は「最大の敵」である。BMに勝つという目標を達成するためには、BMが弱いに越したことはない。特にポートフォリオ(資産構成)がBMに近づくという宿命を抱える、資金規模の大きいファンドマネジャーほど、強いBMの存在によって厳しい状況に置かれることになる。

 日本では「運用先進国」と思われている米国だが、実はパフォーマンスのいいファンドにお金が集まるという「順張り」傾向の強い国でもある。それは戦後、ブラックマンデーやリーマン・ショックなど、短期的な暴落に見舞われたことはあるものの、トレンドとして下落したことがない国の特徴でもある。

 2017年はNYダウが約25%の上昇を記録する一方、ヘッジファンド・インデックス(Eurekahedge North American Hedge Fund Index)のパフォーマンスは6・6%とNYダウの上昇率の4分の1程度にとどまった。

 こうした状況から想像されることは、2018年はヘッジファンドなどのアクティブファンドよりも、インデックスファンド(指数に連動する投資信託)に資金が集まりやすいということだ。それはアクティブファンドのファンドマネジャーにとっては競争相手が一段とパワーアップすることを意味し、2018年も厳しい年になるという覚悟を強いられるものである。