田村秀男(産経新聞特別記者兼編集委員)

 習近平共産党総書記率いる中国が「人民元帝国」建設に向け血眼になっている。中国主導のアジアインフラ投資銀行(AIIB)本部を年内に北京に創立し、日米主導のアジア開発銀行(ADB)に対抗する。米国の裏庭、中南米のニカラグアでは中国資本が第2パナマ運河建設事業に乗り出した。そして、中国の執拗なまでのワシントンでのロビー活動の結果、早ければこの5月には人民元が国際通貨基金(IMF)の仮想通貨「SDR」の構成通貨に認定され、円をしのいで一挙にドル、ユーロに次ぐ世界第3位の国際通貨の座につく公算が出てきたという。 

 不動産バブルの崩壊で揺れる中国がなぜ、国際金融大国となりうるのか。筆者自身、2010年に『人民元が基軸通貨になる日』(PHP研究所)を上梓してこの方、絶えずこの疑問と格闘してきたが、結論を先に言おう。人民元帝国は虚構の産物であり、いずれ限界に突き当たり、雲散霧消する可能性がある。だが、その膨張プロセスが長引けば長引くほど、横暴によって世界が受ける災厄の度合が高くなるかもしれない。

 まずは、人民元の正体、さらに、「人民元帝国」の虚構性を解明し、日本はどう立ち向かうべきか考えてみる。

 人民元増長の最大の秘密は、基軸通貨ドルの膨張にある。中国の不動産バブルは、ドルと人民元の密接な関係の産物である。

 ドルは、先のリーマン・ショック直後は多くの専門家の間で「凋落」予想が流れたが、実際に危機に陥ったのはドルに挑戦するはずのユーロだった。円は超円高に振れたが、円の国際的地位は低迷し、相変わらずドルの補助通貨にとどまったし、国内経済の落ち込みは米欧よりもひどかった。米国はそれまでの通貨・金融政策の定石を破って、大々的にドル資金を発行する量的緩和政策(QE)によって、屑同然になりかけた住宅ローン抵当証券を買い上げることで、金融市場を落ち着かせた。2段階目のQE2以降からは国債購入に重点を移して、金利を低めに維持し、QEで流された巨額のドル資金を株式市場に誘導して株価を引き上げてきた。そればかりではない。ドルはニューヨーク・ウォール街の手で新興国株式を中心に世界中に配分される形で、ドルによる世界の金融市場支配は強化された。家計が金融資産の大半を株式で運用し、かつ、企業は株式市場からの資金調達によって設備投資する米国の実体経済は株高への反応度が日本よりも数倍も高い。米経済はQEとともに、じわじわと回復し、米連邦準備制度理事会(FRB)は2014年10月にQEを打ち切った。

 リーマン・ショック後、人民元とドルの推移を追ったのがグラフ1である。中央銀行のFRBと中国人民銀行が2008年10月以降、どれだけ資金供給(マネタリーベース、MB)を増やしてきたか、その推移を追っている。人民元のMBはその時点ごとの交換レートに基づき、ドル換算した。すると、一目瞭然、人民元の供給はドルのそれと連動し、規模も11年から3年間ほど一致する局面があった。中国はあたかもワシントンと示し合わせたように資金供給しているかのように見える。
 人民元は「管理変動相場制」であり、市場介入によって一日当たり2%の範囲内でドルに人民元を連動させている。人民銀行は自らが決める交換レートで貿易、投資などで流入する外貨を原則として金融機関から全面的に買い取り、人民元を発行する、というのが中国特有の通貨・金融制度である。つまり、人民元は「ドル本位制」であり、人民元は円、ユーロなど自由変動する先進国通貨と違って、基軸通貨ドルに対してほぼ固定されている。為替変動リスクがほとんどないので、日米欧などの外資が引き寄せられる。

 「リーマン」で輸出部門が大打撃を受けるや、胡錦濤総書記(当時)は大号令を発し、国有商業銀行に融資を一挙に2~3倍に増やさせた。その資金源になったのが、人民銀行であり、もとをただせばワシントンのFRB本部に行き着く。

ドル依存の高度成長モデルも終焉か


 増発される人民元は地方政府や国有企業に流れて、不動産開発ブームへとつながって行く。何しろ2008年で米国のGDPの3割程度だった中国が米国並みの資金を創出するのだから、国内景気の刺激効果はすさまじい。GDPに占める投資比率が5割の中国は投資が2割増えるだけで経済成長率が1割増える計算だ。こうして不動産開発は高成長をもたらし、GDPのサイズは2010年に日本を抜き去り、世界第2位の経済大国になった。ドルにぴったり張り付く中国というコバンザメの図体は今や米国の55%(2013年)にもなる。

 ところが、不動産は過剰投資に陥り、相場は11年後半から翌年にかけて暴落、その後いったん持ち直したものの、13年秋から再び急落し始め、現在にいたる。不動産価格の低迷は中国全土に広がっており、日本などの評論家が「中国バブル崩壊」、さらに「中国の体制危機」だと見立てるが、どうか。

 バブル崩壊というのは、最終的には金融破綻となって大災厄になる。金融機関の不良債権が膨れ上がり、それが対外的に明るみに出たとき恐慌となる。90年代初めの日本、そしてリーマン・ショックの米国然りである。ところが、中国の場合、会計制度は極めて不透明だし、当局が不良債権扱いしなければ「健全債権」となる。米欧の金融専門家たちは沈黙しがちだ。不安定な国際金融情勢の中で、自らの不利益を案じてチャイナ・バブルというパンドラの箱のフタを開けようとはしないのだ。

 不動産市況下落は投資主導経済を沈ませる。グラフ2は不動産価格と鉄道貨物輸送量の伸びを対比させている。相関関係は明らかだ。同輸送量はほかならぬ首相の李克強氏が最も信用する経済指標である。氏は遼寧省の党書記だった07年当時に「GDPは人為的操作が加えられるが、鉄道貨物輸送量は運賃収入をもとにしているので、ごまかしがきかない」と米国の駐中国大使に打ち明けた。事実、中国経済に占めるモノの生産は全体の5割を占めるので、物流は実体を大きく反映する。その伸びは14年3月以降、前年比マイナスであり、実質GDPの成長率7%台とは大違いだ。
 中国の不況はドルに依存する中国の高度成長経済モデルの行き詰まりを暗示している。折しも、米国はQE政策を終了し、巨額のドル資金が中国などに配分される局面は終わった。しかも、流入するドルは米系金融機関に委託して米国債で運用する。ワシントン自体は米国債最大のスポンサー中国に頭が上がらないというわけでもない。リーマン後しばらくドル不安におびえている間は、米政府幹部や議会関係者が「中国が米国債を売りに出たら大変だ」と気にしていたが、金融危機から脱した10年以降は聞かれない。逆に、中国の金融専門家は「われわれのほうが、米国の人質になっているようなものだ」と自嘲する。その意味は、大量の米国債を売ろうにも、ドルや米国債の相場下落を招いてしまうと、中国側が巨額の富を失うので、そうはできないというわけだ。

アジアインフラ銀構想は日本の影響力排除工作


 米国債を含む中国の外貨準備資産残高は08年9月以降6年間で約1兆2000億ドル増え、14年9月末では3兆9000億ドル近い。2013年は年間で5000億ドル以上も増えた。中国のGDPの年間増加額は1兆ドル強だから、およそその半分相当にも上る。増える外貨を米国債に回さずに、中国の対外国家戦略に使うのが得策に違いない。習近平政権が胡錦濤前政権の対米金融追随路線に決別するのは、当然の成り行きだっただろう。冒頭で紹介したAIIBはその嚆矢である。さらに習近平氏のイニシアティブでBRICS5カ国(ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ)共同出資による発展途上国向けの新開発銀行の本部を上海に置く準備も進めている。両金融機関とも新興国・途上国の外貨準備合計の約5割のシェアを持つ中国がそれを見せ金にして、仲間を集める。

 さらに、習氏は昨年11月、バングラデシュ、タジキスタン、ラオス、モンゴル、ミャンマー、カンボジア、パキスタンの首脳を北京に招き、400億ドルの「シルクロード基金」を創設すると表明した。鉄道やパイプライン、通信網などのインフラ整備を援助するという。

 いずれも毛沢東以来の「統一戦線工作」による周辺勢力の取り込み作戦そのものだ。アジアへのインフラ投資ならADBがある。日本政府が最大の資金提供者だ。中国はアジアにおける日本の影響力を消去しようとする意図が明らかだ。

 AIIBの資本金は1千億ドル(約11兆8千億円)で中国がその半額を出資する。北京中心部の金融街に本部の建設用地を提供し、総工費約30億ドルはもとより、人件費などの初期費用は中国がすべて負担する。昨年10月に参加を表明したのは21カ国で、ベトナム、シンガポール、カタール、タイ、ミャンマーなど東南アジア諸国連合(ASEAN)の大半とさらにインド、モンゴルなどだったが、今年に入ってニュージーランドやサウジアラビアなど一部の先進国や中東の富裕国が参加を決めて26カ国に拡大した。韓国とインドネシア、豪州は米国が参加しないよう強く要請しているが、中央日報電子版14年7月14日付によれば、韓国のほうは勧誘されたときに、ソウルにAIIB本部設置という条件を提示したほどだ。韓国産業界には参加論がくすぶり続けている。

開発銀から資金供与を受けながら「アジアの盟主」とは


 不可解なのは、日本側の対応だ。財務省はワシントンの顔色をみて、AIIB参加を見送っているが、同省出身の中尾武彦ADB総裁(元財務官)は一貫して中国側からのAIIBはADBの融資を補完するとの説明に対し、「前向きに検討する」態度をみせていた。

 しかも中国はインドに次ぐアジア開銀からの借り手である。新規借り入れ承認ベースで2012年は約18億ドル、13年は20億ドルという具合である。その中国がアジアに長期、低利資金を供与して、『アジアの盟主』になろうとするのに、黙認するとはお人よし過ぎやしないか。
 わが日本のメディアも能天気である。以下、ことし1月18日付の日経電子版はその度合がよく出ている。

 「『中国版マーシャル・プラン』。ユーラシア大陸に海と陸の二本線を通してインフラ整備を進める『シルクロード』構想を中国メディアはこう呼ぶ。米国は第二次大戦後、西欧の復興を助け、米ドルと米国産品を世界に広めた。中国がそれを再現するとの認識だ」「AIIBを秩序を乱す異端とみなすのか。それとも国際金融の枠組みに組み込むのか。中国が世界に踏み絵を迫っている」という具合だ。

 一体、中国が世界に踏み絵を踏ませるほどのパワーがあるのだろうか。仮にそうだとしても、「マーシャル・プラン」並みの諸国復興・開発の実を挙げられるだろうか。

 中国が原資としている巨大な外貨準備自体、今後維持できるか怪しいものである。というのは、これまでの外貨の流入源は大きくわけると輸出、外国企業からの直接投資、さらに外からの投機資金(「熱銭」)である。世界景気の低迷で輸出は伸び悩んでいるし、外国からの直接投資も中国の内需不振や人件費の高騰が嫌われて、減る傾向にある。おのずと、熱銭の流入動向が外準を左右する。

 熱銭の正体はほとんどが中国系である。中国系資本が香港を足場にバハマ諸島など租税回避地(タックスヘイブン)にペーパーカンパニーをつくって、巨額の資金を持ち出す。外資を装って不動産を中心に本土に投資し、市況をつりあげてぼろもうけする。他にも、国有企業幹部や党官僚がマカオのカジノで巨額の負けを喫したと見せかけたり、輸出入を装って、国内資金を本土外に出したり、入れたりするケースは常態化している。こうした熱銭の規模は半端ではない。多いときには年3000億ドル以上の熱銭が流入するが、逃げ足も速い。不動産市況が悪化したり、国内経済が悪化したりすれば、熱銭が引き揚げる。それが資本逃避であり、12年秋には年ベースで2000億ドルを超えた。習近平氏による大物党幹部の不正摘発で、資本逃避のルートはかなり封鎖したようだが、熱銭の流入も細っている(グラフ3参照)。そこで、習指導部は上海に特区をつくったり、外国投資家の中国株投資規制を緩めたりし、金融市場への外部資金誘い込みに躍起となっている。

国際通貨化で出現する「帝国」


 この分だと、外貨を大判振る舞いする形での国際金融攻勢には限度があることは、習指導部ももちろんわかっているはずだ。

 そこで、北京が推し進めるのが人民元の国際通貨化である。冒頭で挙げたSDRへの人民元組み入れ要請について、IMFは2010年に却下したいきさつがある。人民元が「自由利用可能通貨」の基準を満たしていないと判定したからだ。SDRを構成するドル、ユーロ、円、ポンドのいずれも世界の主要地域での買い物や貿易決済、金融取引で使えるから「国際通貨」と呼ばれる。人民元は受け入れる地域や国が限られていた。ところが、その後人民元は急速に地位を高めているとの見方が英国などから盛んに報じられている。国際銀行間通信協会(SWIFT)の調べでは人民元は14年10月時点で国際銀行間の決済通貨としてのシェアは1・69%(ドルは43・5%でトップ、円は2・91%で第4位)に過ぎないが、13年1月の13位、0・63%から7番目へと順位を上げた。貿易に限ると、人民元建てによる決済額は13年には円建て決済を抜き去り、14年には円の2倍の規模になる見込みだ。

 英金融専門家の解説(2014年12月14日付英フィナンシャルタイムズ=FT=紙WEB版)によれば、英銀大手の尺度では11年当初に比べて国際化が20倍になったとか、世界の中央銀行のうち少なくとも60行が人民元を準備通貨に組み入れているし、イングランド銀行は昨秋、海外の中央銀行として初の人民元建て債券を発行した、という具合である。

 日経新聞(1月19日付朝刊)によれば、英国は中国のチベット人権抑圧批判を控える一方で、「ロンドンを人民元取引の世界的センターにする」と財務省首脳が公言するほど、人民元関連金融ビジネスに執着する。ドイツ、フランス、ルクセンブルク、カナダ、オーストラリア、カタール、韓国、マレーシア、タイも船に乗り遅れるなとばかり、自国の金融市場での人民元決済を始めた。中国本土外での人民元決済拠点は13年までは香港、マカオ、台湾、シンガポールの4カ所に限られていたのが、14年以降は一挙に10カ所が加わった。

 IMFではことし、5年ごとのSDR見直しが行われる。英国金融界などで、人民元はドル、ユーロに次ぐ第3位のSDR構成通貨に選ばれるだろうとの観測が浮上するのも無理はない。IMFに強い影響力を持つ英仏独が賛成に回る公算が大きいからだ。そうなると、人民元は自動的に世界の全中央銀行で準備通貨として採用されるし、国際通貨として世界的に認知されて、貿易決済通貨として普及に加速がかかる(上記FT紙)。SDR通貨に採用されると、一夜にして、「人民元世界帝国」が出現するかもしれないと思わせるが、さながらカボチャが黄金の馬車に変じるだけかもしれない。筆者の目には「虚構」と映る。

日本の対抗通貨戦略は


 上述したように、人民元はドルの裏付けでここまで膨張できた。熱銭などを通じてドルが流入しなければ、人民元の供給はできない。米量的緩和終了に伴って、世界からはドルが米金融市場にUターンする局面だ。その制約を突破するために人民元国際化のはずだが、国際化を支えるだけの本土の通貨・金融制度が整備されていない。

 このまま国際的に人民元の流通量が拡大すれば、何が起きるだろうか。人民元決済額が膨らむにつれて、人民元は勢い本土外の国際金融市場に蓄積されてくる。海外にある人民元マネーが大きく増えると、人民元建ての債券など金融資産取引市場の創設ニーズが高まる。海外投資家の参入を制限している上海市場も国外の投資ファンドなどに株や債券取引の自由化を迫られる。他方で、ロンドン、フランクフルトなどの人民元決済市場では人民元建ての証券市場が出現し、巨額の人民元資金取引が行われることになり、投機が盛んになる。おのずと、国際金融市場の波乱要因になってくる。

 もともと国際金融市場での外国為替取引の大半は証券投資、直接投資、融資などの「資本取引」が大半で、貿易決済関連を圧倒している。

 人民元関連の資本取引が円滑に行われるためには、人民元の相場を需給関係によって自由に決める、つまり変動相場制に移行させざるをえなくなる。現在の管理変動相場制度は中国系の金融機関に入ってくる外貨を人民銀行が管理する交換レートで全面的に買い上げる仕組みになっているが、資本取引を自由化すれば、外貨買い上げ額が巨大化しすぎて、人民銀行の手に負えなくなるからだ。金融機関同士で自由に外国為替を商いさせる、日米欧などでは当たり前の自由変動相場制が不可避になる。つまり、人民元を無理なく国際化させるためには、自由な資本取引と自由な外為市場が欠かせない。熱銭にしても、資本取引規制のおかげでこの程度の規模に済んでいるが、自由な資本取引が合法化すれば、外国の投機的な投資ファンドも加わって数倍、数十倍には膨れ上がるだろう。

 まさに、マルクス主義で言う「量的変化が質的転換を促す」ことになるのだが、中国は人民元の自由変動に耐えられるかどうか。

 人民元は1日当たり2%の変動幅の制限枠を飛び出し、大きく変動する。それは円をみてもわかるだろう。大きく買われると、大幅な元高となる半面で、逆に大量に売られると元は急落する。為替変動に対応するためには、金利決定を市場にまかせる金利の自由化が欠かせないから、現在のような硬直的な人民銀行の金融政策を含めた金融システムも抜本的な改革が必要になる。

 中国経済はドルに対して人為的に安定させてきた人民元によって成り立ってきた。しかし、急速な元高に遭遇した中国企業は一挙に競争力を失う。農家は安い輸入品に押される。逆に元安が進行すれば、物価が高騰し、市民の不満を高めるだろう。1989年の天安門事件の経済的背景は高インフレだった。もちろん、通貨変動ショックは日本では当たり前だが、政情不安にならないための政治システムがある。民主主義である。無論、中国にはそれがない。人民元の国際通貨化で党による市場コントロールは終焉するばかりか、1党支配体制そのものが民主化へと変革を余儀なくされるだろう。それは中国人民と世界のためになる。

 以上見ると、「人民元帝国」に対する日本の戦略はシンプルだ。まず、IMFでのSDR構成通貨見直しに際し、人民元組み入れの条件として、人民元関連資本取引の自由化と人民元の自由変動相場制への移行を義務づけることだ。欧州は難色を示すだろうし、対中関係で譲歩しがちなオバマ現政権はどうかわからないが、議会では民主党の一部と共和党の多数が日本に同調するだろう。

 日本の財務官僚は、IMFでひたすら日本の消費税増税支持の根回しするのではなく、まともな通貨戦略に向けた対米工作に奔走すべきだと考える。そのために残された時間はあまりない。