新聞、テレビには愛想が尽きた
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新聞、テレビには愛想が尽きた

作為的な世論調査、“角度”をつけすぎる新聞、毒にも薬にもならない番組を垂れ流すテレビ……こんな新聞、テレビばかりでは国民がダメになる。マスコミよ、少しはためになることを報じなさい。

作為的な世論調査、“角度”をつけすぎる新聞、毒にも薬にもならない番組を垂れ流すテレビ……こんな新聞、テレビばかりでは国民がダメになる。マスコミよ、少しはためになることを報じなさい。

花田紀凱の「天下の暴論」

 「朝日新聞の現役記者たちが内幕を暴露」というので早速読んでみた。文春新書の『朝日新聞 日本型組織の崩壊』。まず前書きで引っかかった。「右派陣営の朝日批判は的外れ」としてこう書く。
 〈「反日」「左翼」といった右派陣営からの紋切り型の批判は、まったく的外れだと我々は感じている〉
 平成入社の現役記者たちは「アカイ、アカイ、アサヒ」などという街宣デモを、ポカンと首を傾げながら眺めているだけだという。
 〈むろん今日でも(中略)化石のような左翼記者もごく少数、煙たがられながら在籍する。だが社全体として見れば、個々の記者レベルでは、改憲や増税の必要性を認める者のほうが、もはや多数派である〉
 〈つまり、朝日の不祥事の原因は左翼的イデオロギーのせいだ、と条件反射的に非難する右派メディアや保守系識者は、まったく事実を見ていないといえる。そうした批判こそ「結論ありきの決めつけ報道」にほかならず、本質的には「日本軍による慰安婦強制連行報道」や「吉田調書報道」と変わらないのだ〉
 つまり、「慰安婦強制連行報道」や「吉田調書報道」は「結論ありきの決めつけ報道」だったことを認めているわけだ。これはよろしい。しかし「記者レベルでは改憲や増税の必要性を認める方がもはや多数派」なのに、なぜ、紙面にはそれが現れないのか。読者は社内に改憲派が多かろうが少かろうが、そんなことは知る由もない。
 紙面に載った記事によって判断しているのだ。朝日の紙面全体が左寄りだから「左翼」だと批判しているのだ。この「朝日新聞記者有志」とやら、一度、集団的自衛権や憲法改正に関する朝日の記事を通して読んでみたらどうか。
 第五章に木村伊量体制二度目の新年2014年の挨拶が載っている。そこで木村社長、こう言っている。「現政権が数の力を頼みに(中略)憲法改正を目指すのなら、私たちは固い決意をもって向い合わなければならないでしょう」
 「朝日新聞記者有志」諸君はこの木村社長の発言に異を唱えたのか。「改憲を認める多数派」とやらは社内外で何か声を上げたのか。

もはや確信犯?

新聞発行部数は大幅減

 日本新聞協会は2014年10月現在の新聞の総発行部数を公表した。前年同期と比べて3.5%(163万6796部)減らし、総発行部数は4536万2672部となった。過去最大の減少幅で、一般紙は10年連続、スポーツ紙は14年連続で減少しているという。昨年の大幅な減少は、4月1日に消費税率が5%から8%に上がった影響が大きいとみられる。一般紙は3.3%減の4168万7125部、スポーツ紙は5.1%減の367万5547部とスポーツ紙の減少が大きかった。新聞協会加盟の117紙を対象に調査した。(THE PAGE提供 「2014年、新聞の総発行部数は4536万部 ── 過去最大の減少幅で163万部減らす」<2015年1月8日>より)
■ ピークは1997年…戦中からの新聞の発行部数動向(ガベージニュース 2014年12月29日)

元フジアナが核心に迫る

テレビ離れは嘘なのか

 NHK放送文化研究所の「全国個人視聴率調査」(平成23年6月)によると、1日のテレビジョン視聴時間は3時間46分となっており、近年、わずかながら視聴時間は減少傾向あったが、増加に転じた。このうち、NHK視聴が計59分(地上放送53分、衛星放送6分)、民間他放送視聴が計2時間47分(地上放送2時間36分、衛星放送11分)となっている。時間帯別の視聴率をみると、最もテレビジョンが視聴されているのは、夜19時から22時までの時間帯であり、NHK・民間他放送を合計して42.8%に達している。(総務省情報通信白書より)

「事実」と「報道」に乖離

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