富士山大噴火、日本沈没のXデー

富士山大噴火、日本沈没のXデー

箱根山の噴火警戒レベルが高まり、いつ噴火してもおかしくないと言われる富士山の動向に注目が集まっている。連動噴火や首都直下地震の誘発までも危惧される列島の火山活動。一連の活動は富士山大噴火の前兆なのか。最悪のシナリオを考察する。

専門家は警鐘を鳴らす

  • 富士山噴火史からひも解く最悪のシナリオ

    富士山噴火史からひも解く最悪のシナリオ

    1707年の宝永噴火後、300年静穏を続ける富士山について、富士山の活動履歴調査から何が語れるか。富士山の現在の状態をもとに、どのような噴火のシナリオを準備したらよいのか。富士山の専門家、産業総合研究所の高田亮が考察する。

レベル1「活火山に留意」に

箱根山の噴火警戒レベルが2に
引き上げられたため、大涌谷方面
への通行止めを告知する看板=5月7日
 5月18日、気象庁は火山活動の状況を5段階で示す噴火警戒レベルのうち、最も低い1についての説明を、従来の「平常」から「活火山であることに留意」と改めた。噴火警戒レベルを運用していない火山でも、噴火予報の「平常」を同じ表現に変更した。
 昨年9月、御嶽山(長野、岐阜県)が1のまま噴火し、「平常」という表現は、一般の登山者らに「安全」との誤解を与えているとの問題点が浮上。火山噴火予知連絡会は3月にまとめた報告書で表現の見直しを求めた。登山者らに火山活動が急変する可能性を意識してもらう狙いがある。

減災のための情報提供とは 

  • 御嶽山噴火 なぜ警戒レベルは1のままだったのか

    御嶽山噴火 なぜ警戒レベルは1のままだったのか

    昨年9月の噴火で多くの死者を出した御嶽山。気象庁が火山性地震で相次ぐ速報を出し、NHKニュースも危険性を報じていたにもかかわらず、なぜ噴火警戒レベルは引き上げられなかったのか検証する。

箱根山 見えぬ収束

気象庁から火山性地震が増加し、小規模な
水蒸気噴火が発生する恐れがあるとして
噴火警報が発表され、警戒レベルが2に
引き上げられた箱根山の大涌谷(下)。
上は富士山=5月6日(共同通信社ヘリから)
 晴れた日には、富士山を望むこともでき、温泉もある日本有数の観光地、箱根山(神奈川、静岡県)の火山活動が活発化している。
 5月3日、気象庁が4月26日午後2時以降、大涌谷(おおわくだに)から神山付近の浅い場所を震源とする火山性地震の回数が増加していると発表。6日には火山性地震が増加しているとして、噴火警戒レベルを1(平常、表現は発表当時)から2(火口周辺規制)に引き上げた。
 神奈川県温泉地学研究所によると、火山活動が活発化した先月26日から、22日午前0時までに同研究所が箱根山周辺に設置した10カ所の地震計で観測した火山性地震は4019回。過去20年間で最も活動が活発だった平成13年6~10月の群発地震で4カ月間に観測された地震回数(計4722回)を、およそ1カ月で上回るペースとなっている。
 22日に箱根町役場で会見した同研究所の竹中潤研究課長は「ここ数日は体に感じる地震は落ち着いているが、火山性地震は今後も増減を繰り返しながら、数カ月間続く可能性がある。決して安心はしないでほしい」としている。

貧弱になる研究体制

  • 日本の火山研究者は「40人学級」 御嶽山噴火で露呈した危機

    日本の火山研究者は「40人学級」 御嶽山噴火で露呈した危機

    多数の犠牲者が出た御嶽山噴火による火山事故では、「40人学級」と呼ばれる日本の貧弱な火山研究体制がクローズアップされた。背景には地学軽視の風潮や国立大学の法人化、研究者のポスト不足など、構造的な問題が横たわっている。

避難計画固まる

富士山の大規模噴火を想定した
国と静岡、山梨、神奈川3県による
初の合同防災訓練、自衛隊車両で
避難する住民=2014年11月19日、
静岡県富士市(村嶋和樹撮影)
 静岡、神奈川、山梨3県や内閣府などで構成する「富士山火山防災対策協議会」は3月16日、噴火の予兆となる火山活動を確認した際には、山小屋の連絡網を活用して登山者へ注意を呼びかけたり下山を促したりするなどの具体的対策を盛り込んだ「広域避難計画」の対策編を策定した。
 昨年2月にまとめた避難対象者数や避難地域などを定めた計画編と合わせ、平成24年度から協議してきた広域避難計画の全体像が固まった。ただ、突発的な噴火対策や降灰処理など今後の課題も山積している。
 同計画の対策編では、噴火が近づいた際の登山者への情報伝達について、「住民より山体近くにいるため、噴火警報や入山規制の情報を速やかに伝達する必要がある」と指摘。登山口がある静岡県御殿場市や山梨県富士吉田市などの担当者が、連絡網を使って登山道沿いにある山小屋に噴火の危険を伝え、従業員が登山者に下山を促すとしている。登山口や道路には入山規制を知らせる立て看板を設置する。
 一方で、この日の協議会では、10年以上改定されていない富士山のハザードマップの見直しなど、今後の検討が急がれる事項が多いことを指摘する声もあがった。

富士山噴火に現実味

  • 「箱根と富士山は兄弟」と専門家 連動噴火の可能性を指摘

    「箱根と富士山は兄弟」と専門家 連動噴火の可能性を指摘

    気象庁は箱根山は直ちに噴火する兆しはないとしている。しかし、武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏は噴火予知は不可能に近く「箱根山はいつ噴火してもおかしくない」と主張。さらに箱根山の噴火に連動して富士山も噴火する可能性を指摘する。

  • 300年沈黙の富士山がもし噴火したら…避難対象75万人 前兆ないことも

    300年沈黙の富士山がもし噴火したら…避難対象75万人 前兆ないことも

    戦後最悪の火山災害となった御嶽山の噴火は、同じ活火山である富士山を抱える周辺自治体に大きな衝撃を与えた。にわかに現実味を帯びてきた「富士山噴火」に対して、関係者たちの懸命の取り組みが始まっている。

  •  「M9巨大地震から4年以内に大噴火」 過去の確率は6分の6

    「M9巨大地震から4年以内に大噴火」 過去の確率は6分の6

    巨大地震と火山の噴火に密接な関係があることは世界の研究者の共通認識。1950年以降、M9クラスの地震は世界で7回起きており、そのうち6つの地震が4年以内に近隣の複数の火山が噴火。この4年という節目が研究者の間で話題を集めている。

富士山大噴火、日本沈没のXデー

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