メディアに正義はあるか

メディアに正義はあるか

安保法制や慰安婦問題で偏った意見ばかり垂れ流している大新聞、テレビ。しかも、言いっ放しで、自分たちの報道をろくに検証もしない。大マスコミの報道がいかにいい加減で、矛盾に満ちたものか、徹底検証してみようではないか。

花田紀凱の「天下の暴論」

 「『旧日本軍』なら『悪』と見る『パブロフの犬』が朝日社内にウヨウヨ」
 「朝日新聞北畠清泰論説委員の『従軍慰安婦』コラムは恥ずべきコラム」
 「朝日新聞松井やよりが持ち上げた『クマラスワミ報告』は無価値かつ有害な文書」
 「昭和天皇に死刑宣告した『女性国際戦犯法廷』。それを報じようとしたNHKに安倍晋三、中川昭一2人の代議士が圧力をかけたという、朝日新聞の『番組改編報道』は安倍、中川叩きの一石二鳥と興奮したのでは。それを公共放送と政治の問題にすり替えてNHK叩きをするのは卑怯」
 「『大義』の機関紙(朝日を指す)を新聞とは呼ばない。『大義』の正体を暴くのが新聞と思っているからだ。『大義』の機関紙(朝日を指す)はアジビラである」
 以上は誰が書いたのでもない。朝日新聞きっての敏腕記者、定年後も社に残って現場で取材し続けてきたベテラン記者、長谷川煕さんが書いたものである。昨年の朝日従軍慰安婦誤報問題に怒って、朝日の仕事を辞めて社員、OBを8カ月かけて徹底的に取材した結果、長谷川さんが出した結論がこれなのだ。
 WAC出版が出した『崩壊 朝日新聞』。そのさわりの部分と長谷川煕さんインタビューを月刊『WiLL』2016年2月号で22ページにわたって掲載しているので是非読んでいただきたい。朝日新聞がいかに共産主義に毒されているかがよーくわかる。(月刊『WiLL』編集長)

聞きかじりの知ったかぶり

  • “TBSの顔”「岸井成格」とは何者か

    “TBSの顔”「岸井成格」とは何者か

    “TBSの顔”に加え、“毎日新聞の顔”と言ってもよい。「NEWS23」のアンカーを務める岸井成格の留まるところを知らない放言、暴言、暴走を、潮匡人が斬る。

「真実の歴史」を奪い去った罪

  • 朝日新聞よりひどい!テレビが報じた「従軍慰安婦」

    朝日新聞よりひどい!テレビが報じた「従軍慰安婦」

    朝日新聞が慰安婦報道で一部誤りを認めたのは縮刷版や記事データベースなどで検証可能だからだ。では各放送局はテレビ番組で慰安婦をどのように報じていたのか、ジャーナリストの梶井彩子が検証する。

高市大臣の「放送停止」発言を許したのは誰だ?

 放送局が政治的に公平性を欠く放送を繰り返したと判断した場合に、政府が電波停止を命じる可能性がある――。2月8日の衆院予算委員会で、高市早苗総務大臣がこのような主旨の発言をした。
 政府が電波停止を命じるのは、「放送法の法規範性があるものを、行政が何度要請をしても放送業者が全く順守しない場合」、「放送が公益を害し、将来に向けて阻止することが必要であり、同一の事業者が同様の事態を繰り返す」といった極端な場合だという。僕はこの高市発言に非常に強い危機感を持った。
衆院予算委で質問に答える
高市早苗総務相
=2月9日(斎藤良雄撮影)
 たしかに電波法76条では、放送法などに違反した場合、一定期間電波を止める、とある。さらに、従わなければ免許取り消しもあり得ると規定されている。そうであっても、倫理的な規定は、あくまでも各放送局が自主的に規制すべし、というのが一貫した解釈だ。そして、それ以上に、なにより尊重されるべきは「表現の自由」だと僕は思うのだ。
 こうした発言は、メディアへの露骨な威嚇といわざるを得ないだろう。ことさら僕が危ういと思うのは、「公平中立」を理由に、政府、与党がテレビの報道番組に口を出す例が、実際、続けざまに起きているからだ。
 2014年11月、自民党幹部が在京6局の報道局長あてに、「選挙報道に公平中立、公正の確保」を求める文書を送っている。2015年4月には、自民党の情報通信戦略調査会が、NHKとテレビ朝日の幹部を呼び、番組内容について事情を聴くという事態も起きている。また、自民党議員の勉強会である議員が、「マスコミをこらしめる」と言って問題になってもいる。
 ではどうして高市大臣は、わざわざこのような発言をしなければならなかったのか。それは、安保関連法案を成立させたことに多くの国民が否定的だった理由は、メディアの「公平中立でない」報道である、と安倍内閣が考え、八つ当たりしているのだ、と僕は見ている。だが、この八つ当たりはまったくもってお門違いだ。国民は報道に左右されたのではなく、安倍内閣の強引な手法に拒否反応を示したのである。むしろ、こんな「発言」があっては、国民は離れていくばかりだろう。
 政府、自民党の高圧的な態度は許せないが、メディア、特にテレビ局が弱気すぎるのは、非常に情けない、と僕は考えてもいる。前述した2014年11月の要請文書など、逆に各局が団結して、自民党に抗議すべきだったのだ。それなのに、どの局も抗議どころか、この文書の存在自体を報じていない。
 いま、骨のあるキャスターが次々に降板する。「報道ステーション」の古館伊知郎さん、「NEW23」の岸井成格さん、「クローズアップ現代」の国谷裕子さんが3月いっぱいで替わるそうだ。テレビの仕事に携わる一員として、このことにたいへん衝撃を受ける。そして非常な危機感を持つ。
 そもそも報道とは、何なのか。メディアに携わる人間は、いま一度、その意義を問い直すべきだ。そして安倍首相はじめ、政治家には、「表現の自由」について考え直すことを切に願うのである。(田原総一朗公式ブログ2016.02.22

まるで子供の屁理屈

  • 「恬として恥じず」朝日新聞は“再び”死んだ 

    「恬として恥じず」朝日新聞は“再び”死んだ 

    日本政府が国連で慰安婦の強制連行の誤解が広がった背景として名指しされ、外務省に抗議した朝日新聞。作家の門田隆将が「居直り強盗」とでも言うべき、反省なき朝日を糾弾する。

本を正さずして末に走る

  • 朝日新聞の護憲論 あまりの「倒錯」に驚く

    朝日新聞の護憲論 あまりの「倒錯」に驚く

    2月6日の社説で、「首相の改憲論 あまりの倒錯に驚く」と題して、安倍総理の発言を取り上げて批判した朝日新聞。政治学者の岩田温は逆に「朝日の護憲論 あまりの倒錯に驚く」とした方が相応しいと主張する。

不偏不党を無視した報道

  • 政治がTV局に圧力 かつて久米宏のテレ朝やNHKは戦った

    政治がTV局に圧力 かつて久米宏のテレ朝やNHKは戦った

    テレビ朝日「報道ステーション」の古舘伊知郎氏、TBS「NEWS23」の岸井成格氏ら“反安倍”と目されていたキャスターが降板する。政治がテレビ局に圧力をかけるのは今に始まったことではない。しかし、テレビ局はそれに抵抗してきた。

  • 「テレビ局は公平を破る勇気を」 一部識者の煽動は浅薄なヒロイズムだ

    「テレビ局は公平を破る勇気を」 一部識者の煽動は浅薄なヒロイズムだ

    昨年の安保法制関係の放送など政治がテーマの放送で不偏不党が無視された例は珍しくない。東工大名誉教授の芳賀綏は一方のプロパガンダだけを取り次ぐのは最も安易、手抜きでしかないと説く。

新聞は「軽減税率」などと言ってないで減ページしろ!

 年末になると新聞が極端に薄くなる。通常は38ページの朝日が10ページ、40ページの読売が6ページも減らしているのだ。
28ページの産経ですら6ページも減らしている。
 朝日なんか同じ料金を取りながら26パーセントも減ってるわけで、上げ底もいいところだ。こんなことを、もし食料品メーカーや飲料メーカーがやったら、朝日は厳しく批判するだろう。
 何故、各紙がこんなことをしているかといえば、元旦の特別版のためなのだ。元旦特別版が20ページ近く挟み込んであるため、元旦の新聞は分厚すぎて郵便受けに入りきらない。5紙取っている我が家など郵便受けの下の地べたに置いてある。
 しかもこの特別版、つまらないのなんの。例年、読める記事がほとんどないのだ。前々から作り置きしていた、芸能やテレビ関連記事など、どうでもいい記事ばっかり。
 販売店にはそれでなくとも、普段から押し紙が山と積まれているのだから、そしてその大半は古紙業者に直行するのだから、年始の販売店は足の踏み場もないのでは? ま、古紙業者に売る分が増えるのだから販売店にとってはプラスなのかもしれませんがね。
 減ページの件に話を戻すと、しかし、一人の読者としてはこのくらいのページがちょうどいい。読む時間も短くて済む。
普段の新聞はくだらん記事で水増ししているのだ。
 新聞は「軽減税率」などと言ってないで、減ページして値段を下げろ。その方が読者のプラスになる。(月刊『WiLL』編集長、花田紀凱)
メディアに正義はあるか

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