一方で、東京朝日新聞は1911(明治44)年8月から、新渡戸稲造らの有識者による「野球と其(その)害毒」を22回にわたって連載し、「野球有害論争」を展開していた。にもかかわらず、4年後には全国中等学校優勝野球大会の主催社になっている。

 この不条理について、朝日新聞社は「有害論」から一歩進んで、新聞が「よき鞭撻(べんたつ)者」「よき監視者」「よき指導者」として、実際その浄化に努めるために当大会を主催したという。

 こうして、夏の甲子園は「わが社ものスポーツイベント」のはしりとして現在に至る。その後も強烈な企業競争の中で、営利組織としての新聞社は当時人気のあったスポーツコンテンツの囲い込みとそのニュースソースの確保に奔走する。

 メディアが商品化したスポーツ(メディアスポーツ)は、わが国のスポーツスポンサーシップの特徴でもあり、本来のスポーツビジネスの発展を大きく阻害することになったのである。

 果たして、わが国では、スポーツが社会の中で社会的な役割を十分果たしているだろうか。16歳の日本の野球少年が挑戦するMLBでは、毎年春にダイバーシティビジネスサミットが開催される。そこでうたわれたメッセージは「野球は社会改革の土台となる(Baseball is a platform of social change.)」であった。

 つまり、ベースボールを通じてさまざまな社会的課題を解決していかなければならないというスポーツの役割と価値を明確に示すMLBの宣言でもある。
2015年8月、「夏の甲子園」生みの親で、朝日新聞社の創業者、村山龍平の野球殿堂入りを記念した品を受け取る同社の飯田真也会長(右)=代表撮影
2015年8月、「夏の甲子園」生みの親で、朝日新聞社の創業者、村山龍平の野球殿堂入りを記念した品を受け取る同社の飯田真也会長(右)=代表撮影
 「よき鞭撻者」「よき監視者」「よき指導者」を目的に開催された夏の甲子園が、スポーツの大衆化と教育化を果たしてきたことは間違いない。しかし、メディアが主催社として位置付けられる限り、メディアスポーツを発展させるだけで、本来のスポーツが持つ社会的役割が果たされることはないだろう。

 元高校球児を起用した系列局のバラエティー番組では、高校野球部の出来事を面白おかしく話題にしている。そのことが野球はおろか、スポーツの価値も下げていることをそろそろ自覚すべきではないだろうか。この猛暑がこれまでの歴史を変革させる契機になることを願うばかりである。