薗潤(日本タバコフリー学会代表理事、医師)

 最近、害が少ないタバコとして加熱式タバコ(以下、加熱式)の宣伝が盛んに行われています。コンビニのカウンターやタバコ販売店でも、必ず加熱式が前面に配置されています。

 フィリップ・モリス(PM)は、アイコス販売数が500万個を突破したと誇り、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BAT)のグローや、日本たばこ産業(JT)のプルーム・テックも、派手なコマーシャルで「enjoy together(ご一緒に楽しみましょう)」「tomorrow(明日・未来)」といった甘言を弄(ろう)して猛追しています。

 しかし、PMの母国である米国では、食品医薬品局(FDA)が「安全性が証明されていない」として、アイコスなどの加熱式の発売は認められませんでした。しかし日本では、たばこ事業法の関係で加熱式タバコは、紙巻きタバコと共に薬機法(旧薬事法)の管轄外とされ販売されています。従って、日本は加熱式の実験場となり、日本人は大規模な人体実験を受けていると言っても過言ではありません。

 この現状を憂慮し、日本タバコフリー学会(以下、本学会)は、「加熱式タバコとハーム・リダクション理論の危険性」をテーマに、第7回学術大会を9月23日に兵庫医科大学(西宮市)で開催しました。大会では、毒物である従来のタバコ被害の軽減を謳い文句とする加熱式タバコはやはり有害であり、健康のリスクが低いとは言えないことを確認しました。

 ハーム・リダクション理論は、一気に有害性を解消する代わりに、有害性(ハーム)を減少(リダクション)した施策や代替品を容認する理論です。

 この理論は20世紀後半、英国で薬物乱用の回し打ち注射器によるエイズウイルス(HIV)感染を減少させるために、リバプールの保健所が清潔なディスポ注射器を無料配布する施策をとったことで有名になりました。タバコ産業は、リバプールの保健所とは異なり、自分たちが加害者であるにもかかわらず、この理論を悪用し、従来の「有害性が十分に証明された」燃焼式タバコ販売を中止することなく、加熱式を販売しているのです。

 加熱式による急好酸球性肺炎の「世界初」の症例報告が、加熱式の大規模人体実験場の日本から発表されたことは、決して偶然ではありません。
米フィリップ・モリスが販売する加熱式たばこ「アイコス」の本体と専用たばこ=2017年3月2日
米フィリップ・モリスが販売する加熱式たばこ「アイコス」の本体と専用たばこ=2017年3月2日
 実は、1999年に日本でPMがアイコスの前駆商品「オアシス」を大阪で試験販売し、タバコ販売店の店頭では白いミニスカートの女性がキャンペーンガールとして宣伝していました。

 この時には、アイコスのようにタバコ葉圧縮スティック全体を加熱する方式ではなく、キット用の短い紙巻タバコを器具に差し込んで、先端を加熱する方式でした。それを昔、流行した「ソ・ソ・ソクラテスかプラトンか」という歌を私がもじって「デ・デ・デジタル・スモーキングか」と揶揄(やゆ)した経緯は、2001年刊の拙著『モク殺モク視せず~病院でタバコと戦う』(神戸新聞総合出版センター)の中で述べています。

 「オアシス」は流行せず販売終了となりましたが、21世紀になってPMが本格的に加熱式の改良に取り組み、アイコスとして販売、他のタバコ産業も追随し、生き残りを図っています。

 PMの本気度は、巨額の資金を投じてスモークフリー世界財団(以下、財団)を設立し、本格的に加熱式販売を推進する体制を構築したことにも表れています。驚くことに、財団のトップに世界保健機関(WHO)のタバコ対策の元トップであったデレック・ヤック氏がリクルートされました。これは加熱式の登場によって、公衆衛生関係者の中にも、タバコ産業に誘惑される人間が出てきたことを示しています。日本でも、日本禁煙医師歯科医師連盟の元会長であった大島明氏が、加熱式容認論を表明しています。