芸術に政治的なメッセージを込めるのは自由だ。作品に込められた私的な思いがどのようなものであれ、その意図は最大限に尊重されるべきだ。

 だが、今回は公的な資金を大きく利用した芸術祭である。芸術祭の目的、つまりテーマと大きく食い違う展示企画は、企画として失敗だ。しかも失敗だけではなく、この芸術祭のテーマと大きく食い違うものが企画されたことは、公的な事業としての妥当性にも疑問符が付くだろう。

 今回の芸術祭には文化庁が助成をしているほか、公的な機関から援助や協賛を得ている。利用している会場も公的な施設である。芸術祭のテーマと齟齬(そご)の大きい企画に、これらの助成や利用がふさわしかったかどうかは、企画の決定プロセスとともに今後検証していく必要があるだろう。

 もちろん可能性の話だが、特定の政治的プロパガンダをテーマにしたイベントを企画し、それが公的な資金や施設などを利用しても特に問題ではない、と個人的には思う。というか、それもまた思想や表現の自由における重要な一面である。

 だが、今回の芸術祭にはテーマが設定され、そしてそれに沿って公的な援助が決められたと考えられる。そうであるなら、「表現の不自由展・その後」のような目的と大きく異なる企画が、今後批判的な検証を要するのは当然であろう。

 より具体的に言及すれば、文化庁などの助成が妥当だったかどうか、その支出基準との整合性が問われる。これは、大村氏や津田氏ら実行委員会の責任だけが問われていると考えるのは間違いだ。文化庁側のガバナンスも当然問われている。
「あいちトリエンナーレ2019」で展示され、その後中止された「平和の少女像」(右)=2019年8月、名古屋市の愛知芸術文化センター
「あいちトリエンナーレ2019」で展示され、その後中止された「平和の少女像」(右)=2019年8月、名古屋市の愛知芸術文化センター
 そもそも論だが、国の文化事業の支援基準は実に曖昧だ。簡単にいえば、一部の利害関係者が恣意(しい)的にイベント助成を決定しているといっていい。まさに文化事業の既得権化だ。

 文化庁が主催する「文化庁メディア芸術祭」というものがある。1997年から毎年実施されているアートやエンターテインメント、アニメーション、マンガの4部門を振興・顕彰するイベントである。だが、この芸術祭の名称である「メディア芸術」とはなんだろうか。