2020年05月15日 12:15 公開

アレックス・キャプスティック、BBCスポーツ

国際オリンピック委員会(IOC)は14日、新型コロナウイルスの感染拡大で1年延期された東京五輪について、延期に伴う「深刻な」財政的影響を支援するため、追加費用のうち8億ドル(約860億円)を負担する方針を明らかにした。

IOCは、延期に伴う追加経費のうち、大会運営費の6億5000万ドル(約700億円)を負担する。また、財政難に陥っている国際競技連盟や各国・地域の国内オリンピック委員会への支援に1億5000万ドル(約160億円)を充てる方針。

IOCのトーマス・バッハ会長は、東京大会の経費削減を行う考えも示した。

バッハ会長は、「この状況では妥協が必要だ。誰もが犠牲を払う必要がある」と述べた。

「我々は、特に選手のためにオリンピック精神とスポーツ競技の質を維持しつつ、あらゆる手段を講じて経費を削減する」

東京五輪は来年2021年7月23日~8月8日に実施される予定。

バッハ会長は、来年の開催までにCOVID-19のワクチンが見つからなかった場合の、大会のさらなる延期あるいは中止の可能性について、推測することを拒否した。

「1年2カ月先の話なので、結論を出すには時期尚早だ」

IOCのクリストフ・デュビ五輪統括部長は、競技会場や選手村、メディア施設、宿泊先を確保するのは「極めて難しい」作業だとしつつ、「順調に進んでいる」と述べた。

(英語記事 IOC sets aside $800m Olympics fund