前記の「12球団の中に黒字球団がいくつあるのか知っているのか」はその通りで、「多くの球団が親会社の広告宣伝効果に対して補填を受け、経営している実態がずっと続いていた」との指摘は常識化している。そもそも、その体質こそが問題であって、球団が独立採算で利益を上げる方向に転換しなければ企業としての発展はない。以前からその方針を貫いているのが広島カープだ。広島は、マツダ(東洋工業)はスポンサーであって親会社ではない。そのため「貧乏球団」などと揶揄されることも多かったが、本当はプロ野球経営の王道を歩み続けてきたといってもいい。いまその流れを追従し、メジャーリーグ球団の経営に学び、新たな方向性を模索し始めているのが、楽天、横浜DeNAなどの新しく参入した球団だ。

 このオフ、横浜DeNAが横浜スタジアムを買収したことが話題になった。あれは、球団経営にとって核心にも通じる大きな変革だ。なぜなら、球団が期待できる最も大きな収入源のひとつが、スタジアムでの販売事業だからだ。チームや選手のオリジナルグッズを初めとするお土産品、お弁当やお酒・ソフトドリンクなどの飲食売上げは、莫大だ。球団がスタジアムを持っていなければ、これら収入は球場側に入って、球団は一部をパーセンテージで受け取るにとどまる。これまで、それを放っておく球団があったこと自体が、ビジネスの観点からいえば不思議と言える。それも、「どうせ親会社が補填してくれる」という暢気な発想が底流にあったからだろう。

 最近、巨人が新たな球場を建設するらしいとの噂が一部でささやかれている。東京ドームの耐用年数の問題があるからだと言われるが、同時に、上記の問題にも通じる。東京ドームは巨人軍と別の会社だ。つまり、人気球団であり、球界の盟主を自認する巨人軍でさえ、経営の中核に置くべき球場での販売収益を他社に大盤振る舞いしている。

 このような経営の隙は他にいくつも例を挙げることができる。それほど、球団経営は大らかに行われてきた。その点を改善し、プロ野球の経営をもっとビッグスケールに変革しようと動き出せば、いくらでも増収増益、スケールアップの可能性はある。

 サッカーのJリーグが、現にJ1、J2さらにはJ3まで組織している。Jリーグの各チームがいずれも健全な収益を確立しているとは言えないが、旗を立て、それぞれが収益を目指し精進する先に繁栄の可能性がある。サッカーは着実に日本じゅうに種を蒔き、根を張りめぐらせている。
野球はといえば、高校までは全国にチームがあるが、それ以上の年代になるとあとは草野球チームがあるだけで、自治体や地域と連動して発展を目指す本格的なチームはほとんどない。野球の未来が見えないのはある意味当然だ。

プロ野球阪神宜野座キャンプ ファンにサインをする福留孝介外野手
=2016年2月22日、宜野座村野球場(撮影・松永渉平)
プロ野球阪神宜野座キャンプ ファンにサインをする福留孝介外野手 =2016年2月22日、宜野座村野球場(撮影・松永渉平)
 私は、J3やJFLのような組織が日本じゅうにもっと円滑にできておかしくないのは野球の方だと感じている。プロ野球16球団はもとより、さらに多くの傘下のチームが各都道府県にできたら、楽しいだろう。

 プロ野球を16球団に増やすための本拠地は、日本海側の新潟または金沢、東海の静岡、四国のいずれかの県、南九州または沖縄県など候補はある。親会社に頼るのでなく、独自の会社を立ち上げ、地域の企業や自治体と強い絆を結んで経営する方向で進めば、プロ野球改革のみながら、日本の社会そのものを変革する一石にもなる。

 最後に……。IT企業の参入もあり、またアメリカで経験を積んだフロントの人材台頭もあり、日本のプロ野球ビジネスの内部にも新しい発想を持つ人々は着実に育っている。ところが、「巨人の人気があればプロ野球は大丈夫」「巨人人気こそプロ野球発展の核心」と信じる旧態依然とした経営者、実力者の牙城がなかなか崩せず、プロ野球は停滞を続けている。忸怩たる思いをしているのは、実は改革を急務と感じているこれら当事者たちだろう。

 侍ジャパンを支える会社を独自に立ち上げたことなどは、せめてもの抵抗というか、現勢力下でできるささやかな一歩なのだと感じている。すでに水面下では、プロ野球改革の構想は多くの人々がふくらませている。旧態依然とした態勢が変わるのは、大物実力者が引退する日であろう。このXデーに向けて、準備は進んでいるはずだ。そうでなければ、本当に日本のプロ野球の呼吸は止まりかねない。