先月、あるスポーツライターがツイッターで高校野球の在り方について疑問を投げかけた。言われてみれば、そう感じた人も多いのではないだろうか。高校野球は数ある高校スポーツの一つに過ぎないが、その注目度の高さは他の部活動とは比べものにならない。地方予選から大々的に取り上げられ、本大会になればもうお祭り状態である。高校野球が「夏の風物詩」と呼ばれるようになって久しいが、なぜこれほど「部活格差」が広がったのか。
　むろん、高校野球の歴史と無関係ではないが、最も大きな要因は大会を主催する朝日新聞と系列テレビ局、そしてＮＨＫをはじめとするメディアの異常な取り上げ方に尽きるのではないか。紙面では連日の大特集、テレビをつければ朝から晩まで生中継、深夜になればおなじみの『熱闘甲子園』まで流れる始末である。毎年夏が来るたびに、高校野球をこんなに報道されたら、野球に興味があろうがなかろうが、誰だって否が応でも見ざるを得ない。今風に言えば、これもれっきとした「印象操作」と言えなくもない（笑）。
　それはさておき、ただのアマチュアスポーツに過ぎない高校野球は巨大な経済効果も生み出す。「経済効果の匠」と呼ばれる関西大の宮本勝浩名誉教授＝理論経済学＝の試算によれば、８日に開幕した今夏の甲子園大会の経済波及効果は３５０億円にも上るという。その内訳は、大会期間中の入場者約８５万人の入場料や交通費、宿泊費のほか、高校野球関連の雑誌やグッズ収入なども含まれるそうだが、これほどの一大イベントになれば「商業利用」を考えない方がおかしい。

　とはいえ、夏大会を主催する朝日新聞の公式見解では、高校野球による収益は本業と切り離され、共催の日本高等学校野球連盟（高野連）に入る仕組みになっているという。だが、大会運営による「直接収入」だけではなく、期間中の購読部数増や広告収入といった「間接収入」だって当然有り得る。ゆえに高校野球に関しては、その主目的が教育の一環なのか、それともビジネスなのか、という議論が昔から尽きないのも事実である。そこで今回、iRONNA編集部がこうした素朴な疑問を朝日新聞に直接問い合わせてみたところ、朝日からは下記のように回答があった。

　まず、大会開催の趣旨を「教育の一環として、若者の健全育成に資することを目的にしております」とした上で、収益は「大会会計は弊社とは切り離されており、弊社に入る収益金はありません」と否定。広告収入などの関連収益の詳細については回答しなかったものの、新聞の拡販利用については「活用例は承知している」とした上で、「高校野球が新聞の部数増につながっていると思うか？」との質問には「判断いたしかねる」と明言を避けた。
　高校野球は教育の一環か、ビジネスか。朝日の回答からは建前だけでなく、ホンネも少し垣間見えた気がするが、読者のみなさんはどう受け止めただろうか。ちなみに今年６月７日付の「高校野球、多様な視点を生かして」と題した朝日社説には、こんな一節があった。
　「時代の変化を踏まえつつ、全国の野球部をどう支え、高校野球を発展させていくか、考えるべき懸案は多い」。おっしゃる通りである。高野連にだけ「改革」を求めるのではなく、大会を主催する朝日新聞こそ、その言葉を何より真摯に受け止めてほしい。高校野球ファンの戯れ言である。（iRONNA編集部）